【研究分野】自然災害科学・防災学

【研究領域課題番号】16K21434 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

津波 / 地震 / 避難 / 自然災害 / 減災 / 防災

【研究成果の概要】

本研究では、津波災害の際にそれぞれの地域が有する避難トリガー（避難行動を開始するきっかけとなる事象や情報）に着目し、それらが機能する条件について理解を深めることを目的として、近年の国内外のさまざまな地域における災害事例にもとづいた分析を行った。まずは避難トリガーの分類を行い、次にそれぞれの地域において機能した避難トリガーを定量的なデータから抽出した。その結果、地域によって機能した避難トリガーは異なっており、その背景には、主としてそれぞれの地域における津波災害に関する知識や意識の違いがあることがわかった。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2016-04-01 - 2018-03-31

【配分額】2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)

【研究分野】構造工学・地震工学・維持管理工学

【研究領域課題番号】15H04032 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

ビッグデータ / 防災 / 減災 / 避難 / 地震 / 震災 / 構造工学・地震工学 / 自然災害

【研究成果の概要】

本研究では、震災時の人間行動とビッグデータとの関係を分析し、震災行動を量的・質的に解釈可能なビッグデータ解析技術を開発することを目的として、下記の３つについて検討した。第1に、2016年4月に発生した熊本地震を対象に、地震災害時における広域避難の実態を明らかにし、震災時の市町村を越える広域避難行動モデルを構築した。第2に、質的調査であるアンケートデータと量的調査であるビッグデータを構造化し、震災時における大都市避難シミュレーションによる検証を行った。第3に、災害<Disaster>の描写の試みの困難さについて、社会現象の描写と心理現象の描写に絞って論じた。

【研究の社会的意義】

震災時の人間行動は極めて多様であり、これをリアルタイムで把握することができれば、きめ細かい被災者支援活動を戦略的に行う事が可能となる。また、将来発生する震災を想定し、事前にシミュレーションを行う事により、適切な事前計画の検討が可能となる。本研究では、こうした課題を解決するためにビッグデータに着目し、震災時の市町村界を超える広域避難行動の実態を明らかにするとともに、質的調査と量的調査を有機的に構造化する手法を構築し、その有効性を示した点に学術的、社会的意義がある。また、災害<Disaster>の描写の試みの困難さについて、社会現象の描写と心理現象の描写に絞って論じた学術的研究はほとんどない。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31

【配分額】17,550千円 (直接経費: 13,500千円、間接経費: 4,050千円)

【研究分野】自然災害科学・防災学

【研究領域課題番号】15H05717 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

減災 / 固体地球物理 / 地震 / 深海環境 / 地球観測 / 固体地球物理学

【研究成果の概要】

掘削孔の悪条件で、目標海底下5200 m深の65％深で掘削を終了した。孔底付近において最大水平応力が鉛直応力を超え始め、付加体岩石の摩擦強度は3000 m付近で最小となった。一方その変位速度依存性は深度増加に伴い減少し、5000 m付近で中性となることが判明した。これはプレート境界深度で不安定滑りを起こすことを示す。
付加体先端の切迫度は応力場と断層の形状および間隙水圧などに大きく影響を受け、場所によって2倍以上の開きがあることが分った。
掘削孔内観測装置開発設置に成功、地震・間隙水圧の長期変動とゆっくり地震の同期が観測された。以上、切迫度の海底下直接観測からのアプローチは大きく前進した。

【研究の社会的意義】

南海トラフにおける巨大地震、ゆっくり地震発生の切迫度を、地域的偏在性があるとはいえプレート境界断層の有効強度に対する断層近傍の応力場の現況として描き出せたことは、切迫している状態を定量的に把握できることを示した。このことは、地震発生予測が大変困難な中にあって学術的意義は大きい。またその状況をリアルタイムにモニターする体制を確立したことは、早期警戒警報システムと連携させると防災減災に大きく貢献できる社会的意義がある。

【研究種目】基盤研究(S)

【研究期間】2015-05-29 - 2020-03-31

【配分額】199,550千円 (直接経費: 153,500千円、間接経費: 46,050千円)

【研究分野】都市計画・建築計画

【研究領域課題番号】19206065 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

復興 / 地震 / 減災 / 住環境 / 農村計画 / 都市計画 / インドネシア / 国際研究者交流

【研究成果の概要】

1被災前後の環境、被災・復興の諸過程図化、集落環境の物的復興と社会変化・支援制度の解析。2住宅被害(人的被害)の実態解明と建築及び環境との関連の解明。3最激甚被災地域における地盤条件の解明。4枠組み壁組積造(Confined Masonry)の工法的妥当性の検討。5伝統的木構造であり歴史的建造物であり、軸組的に脆弱なPendopo の形態を損ねない制震技術の開発。6竹造建築の可能性を追求しその実験モデルの現地建設。7住宅復興過程の解明、外部支援供与宅の適合性の計画学的・環境工学的な検討。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2007 - 2008

【配分額】44,850千円 (直接経費: 34,500千円、間接経費: 10,350千円)

【研究分野】自然災害科学

【研究領域課題番号】17651097 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

減災 / 自然災害 / 防災 / 地震 / 洪水 / 活断層 / 防災計画 / 地域防災力 / 災害リスク / リスク分析 / マルチハザード

【研究成果の概要】

本研究では,各種の災害のリスクを統合化して「マルチハザードリスク」として捉え,これらのリスクに晒されている人口(リスク曝露人口)を定量化し相対比較することにより,地域の潜在的なマルチハザードリスクの特性を理解することを目的とする。都道府県ごとに様々なリスクに対する曝露人口を集計することにより,どの災害リスクが地域に大きな影響を及ぼしているかを把握することができる。昨年度の成果を以下に記す。
(1)マルチハザードリスクに対する曝露人口の評価
昨年度は風水害・土砂災害・雪氷害・海溝型地震について,リスクにさらされる曝露人口の評価を行った。地震には海溝型地震によるものと活断層によるものの2種類がある。昨年度はこのうち海溝型地震のみを対象としたため,平成18年度は活断層型地震のリスクにさらされる曝露人口の評価に力点を置いた。
まず,市販されている活断層詳細デジタルマップに活断層帯IDや断層種別インデックスを付加し,GISデータベースとして整理した後,活断層のタイプや活動度別の存在傾向を分析した.次に活断層近傍地域の人口・建物数を算出し,活断層タイプや都道府県による偏りを分析した.北海道・東北,中国,九州地方は,存在する断層長の割に活断層近傍に居住する人口があまり多くないが,近畿地方では多くの人々が活断層極近傍に居住していることが分かった。この結果を都道府県別に見ると,近畿地方の中でも,特に大阪府,兵庫県,京都府で活断層の近傍に人口が集中していた。これを各都道府県の総人口に対する人口の割合で見ると,大阪府よりも,京都府や長野県,兵庫県で活断層近傍に居住する人口の割合が大きくなった。
(2)マルチハザードリスクから見た地域特性の評価とこれらに適した防災体制の検討
平成17年度と平成18年度の分析結果を統合させることにより,マルチハザードリスクの地域傾向を評価することができた。類似したリスク傾向を有する地域や,同じ地域ブロック内であっても異なるリスク傾向を有する都道府県を抽出することができた。また,各々災害リスクに関して現状の防災体制を分析し,今後,地域に求められる防災計画の方向性を検討した。

【研究種目】萌芽研究

【研究期間】2005 - 2006

【配分額】1,800千円 (直接経費: 1,800千円)