【研究分野】中国哲学

【研究領域課題番号】24320009 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

道教 / 宗教思想 / 山岳信仰 / 洞天 / 神仙思想 / 民間信仰 / 景観 / イメージ / 中国思想 / 聖地 / 洞天福地 / 地方神 / 国際研究者交流 / フランス / 中国 / 宗教 / 人文地理学 / 思想史 / フランス：中国 / ネットワーク / 中国史 / 地理景観

【研究成果の概要】

本研究は、道教で洞天福地とされる山岳に対する信仰および、そこにある道観との関係を考察し、山岳でおこなわれた道教相互のネットワークおよびその歴史的展開を研究した。期間中に十大洞天ほかに対する基礎的な現地調査をすませ、その調査の整理と文献研究との対照をおこなった。その成果として、『洞天福地研究』第4・5・6号（計3冊、312頁）を発行した。第4号では5本の論文と2本の翻訳、第5号でも5本の論文と2本の翻訳、第6号では4本の論文と1本の翻訳を発表した。その他に、日本とフランスの研究者による12本の論文をまとめて、『道教の聖地と地方神』と題して出版した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2012-04-01 - 2016-03-31

【配分額】13,390千円 (直接経費: 10,300千円、間接経費: 3,090千円)

【研究分野】西洋史

【研究領域課題番号】23242045 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

文化遺産 / 文化的景観 / ナショナリズム / 記憶の政治 / 比較史 / 西洋史 / 東洋史 / 日本史 / 歴史認識 / ポーランド木造教会建築群 / 長崎県キリスト教関連遺産 / 国際研究者交流 / ポーランド共和国 / チェコ共和国 / 中東 / 都市計画 / 景観 / ポーランド

【研究成果の概要】

本研究は、文化遺産・文化的景観をめぐる思想が、19世紀という歴史主義の時代のヨーロッパの文化イデオロギーに立脚したものとして考え、その歴史的生成と発展を捉えることによって、文化遺産概念を批判的に再検討した。文化遺産政策は、過去を空間のなかに表現し、可視化するものであり、こうした制度的な実践は、その空間を体験する人々の歴史意識とは相互に条件付け合っている。
本研究は、近代の学知の制度化、国民主義の発展、記憶の政治に着目して、文化遺産・文化的景観の保全をめぐる思想と、その実践の歴史的個性と歴史的文脈を、ヨーロッパ、イラン、オスマン帝国（トルコ共和国）、そして日本との比較研究を通じて明らかにした。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31

【配分額】41,860千円 (直接経費: 32,200千円、間接経費: 9,660千円)

【研究分野】中国哲学

【研究領域課題番号】21320013 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

道教 / 洞天 / 道観 / 思想史 / 中国史 / 景観 / ネットワーク / 国際学術交流 / 宗教 / 思想 / 地理景観 / 日本文化 / 宗教施設 / 天台山 / 括蒼山 / 委羽山 / 国際研究者交流 / フランス:中国

【研究成果の概要】

本研究は、地域の道教と洞天思想との関わり、各地の宗教施設のネットワークを考察した。また、その歴史的な経緯を考察した。十大洞天のうち、赤城山・括蒼山・委羽山・終南山・林屋山・句曲山・青城山・王屋山を実地調査し、それぞれの道観の現状、景観や洞窟などの地理的特徴について調査した。その成果の一部は『洞天福地研究』として発行した。以上により、洞天について具体的な叙述が可能となった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2009 - 2011

【配分額】14,040千円 (直接経費: 10,800千円、間接経費: 3,240千円)

【研究分野】民事法学

【研究領域課題番号】21243007 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

都市法 / ネットワーク社会 / 人口減少社会 / ガバナンス / 都市計画 / 土地所有権 / 公私協働 / 法源の多元化 / 国際研究者交流 / 都市空間 / 景観

【研究成果の概要】

現代社会は、政策と法の形成において多元的主体の水平的調整が重要な意味を持つネットワーク社会と特徴づけることができる。ネットワーク社会における都市空間のガバナンスは、主体の多元性を前提としつつ、公私協働を可能にするものとして構想される必要がある。本研究は、このような認識を明らかにするとともに、それを踏まえた新たな実定法パラダイム構築の基本的方向を提示した。日本の現代社会はまた、経済成長と都市人口急増の局面から、経済不況と人口減少を特徴とする局面に入っている。本研究は、この新たな問題状況が都市法のパラダイムに与える影響を分析し、人口減少社会に対応する都市法の理論的課題を解明した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2009-04-01 - 2014-03-31

【配分額】41,600千円 (直接経費: 32,000千円、間接経費: 9,600千円)