【研究分野】地域研究

【研究領域課題番号】17H02238 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

冷戦 / アジア / アメリカ / 地域研究 / 科学技術 / 東アジア / 学知 / ジャーナリズム / 文化外交 / メディア / 教育 / 広報外交 / 専門知 / 原子力 / 国際政治 / 東アジア史 / 冷戦研究

【研究成果の概要】

本研究プロジェクトでは、冷戦初期の東アジアにおいて学知や専門知が構築された過程について、日本・アメリカ・中国・台湾・韓国の研究者が共同研究を行った。研究開始時には、科学技術知にまつわる広報外交に焦点を当てる予定であったが、共同研究が進むにつれて冷戦世界の各地域を戦略的に「知る」ための地域研究、政治的ヘゲモニーと密接に結びついた科学技術、そして学知や専門知に基づいた情報を「伝える」ためのジャーナリズムという３分野における知の編成へと関心が拡がった。学知・専門知の構築は、米ソによる資金援助とそれに伴う政治力学の下で推進された一方、分断国家の事情や植民地主義の遺産など冷戦以外の要素も重要な役割を果たした。本研究では、こうした様々な要因が東アジアにおける知の編成に与えた影響を分析し、その成果は冷戦史、東アジア国際関係史、アメリカ外交史などの各分野に接続し、新たな知見をもたらすと考えられる。
最終的に共同研究の成果を複数言語（日本語・英語・中国語）で刊行することを目指し、2019年度はまず５月に東京で日本側メンバーが年度計画および出版計画に関する打合せを行い、その後海外メンバーと連絡を取り合いながら共同研究を進めた。８月に全員の論文要旨が提出され、日本での共著書刊行の見込みがついた。12月に全員の初稿が提出され、2020年1月11～12日には京都大学にて、国内外の共同研究者全員によるワークショップを開催した。この直後に新型コロナ禍が始まり、3月に共同発表を予定していたAssociation for Asian Studies年次大会（ボストン）が中止となった。このため2020年度に向けてメールとZoomで連絡を取りながら出版計画を進めた。またアメリカと台湾の出版社とも交渉を進めた。研究分担者・協力者は、京都大学でのワークショップの結果を受けて最終原稿を作成中である。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2017-04-01 - 2021-03-31

【配分額】15,600千円 (直接経費: 12,000千円、間接経費: 3,600千円)

【研究分野】宗教学

【研究領域課題番号】24520063 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

宗教 / 宗教教育 / 教育 / 多文化主義 / 公共 / 公共宗教 / 宗教と暴力 / 市民性教育 / 宗教学全般 / 宗教と教育 / イギリス / トルコ / アメリカ / 宗教学 / 国際情報交換

【研究成果の概要】

近年、欧州諸国において多文化主義の限界が指摘されているが、それとともに公教育における宗教の扱い方も変化しているのかを主にイギリスについて調査した。明らかになったのは、多文化主義政策に呼応する従来の異文化理解的宗教教育から、市民性教育的宗教教育へと（少なくとも理念上は）方向転換が起きたことである。日本では異文化理解は市民性教育の一部とみなされる傾向があるが、宗教を教育の対象とした場合、両者は相反する特徴をも示す。欧米の文脈であれば、コミュニタリアンないし公共宗教論的と位置づけうる変化だが、トルコでは同種の教育がイスラム側から必ずしも評価されていないという現状に着目し、その功罪を分析した。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31

【配分額】2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)

【研究分野】教育学

【研究領域課題番号】09410076 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

多元文化社会 / アメリカ合衆国 / 教育史 / オートノミー / コントロール / アメリカ / 教育 / 多元文化 / アメリカ教育 / 歴史

【研究成果の概要】

研究課題に対して、研究分担者と研究協力者あわせて15名の論考によって報告書を作成する。研究課題を4グループに分けて研究を推進したが、以下のように反映している。
第1グループは、教育におけるオートノミーとコントロールという課題における原理的な考察をまとめた。田中智志は、教育における批判理論の構築をめざし、小玉重夫は、ハンナ・アレントの理論を援用して、社会的なるものと政治的なるものの間の教育理論を模索した。北野秋男は聖職者チャニングの自己陶冶論の限界を考察した。
第2グループは、教育の史的展開を大きな範疇で捉えている。植山剛行は連邦と州政府との関係をユタ州を例にとって考察し、永塚史孝はニューヨーク州における教育実践に求めた。住岡敏弘は黒人の公教育制度創設に求め、松木久子はユダヤ系アメリカ人と進歩主義教育運動との関係を究明した。
第3グループは学校教育や高等教育に研究の場を設けている。北野幸子は公立幼稚園の普及と保育者の役割の変容を詳細にした。和田恵美子はニューヨーク市の自己統治学校における自己統治の教育を考察し、宮澤康人は大学における選択科目制度の歴史を展望している。立川明は世界大戦と大学の教養教育との関係を解きあかした。
第4グループは多元文化社会の教育を、村田邦子がペンシルバニア州のドイツ系移住者においてその教育実践をチャリティ・スクール運動を通して明らかにした。藤本茂生は子どもとジェンダー、エスニシティの問題を初期の歴史において考究した。佐藤哲也もヒューマニズムのジェンダー・イデオロギーを問題として扱い、坂本辰朗はセミナリーからカレッジへと進歩を遂げた女性大学におけるジェンダーの問題を取り上げた。
報告書の内容は多様な史的問題を扱っているが、課題に収斂する論考ばかりである。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】1997 - 1999

【配分額】7,200千円 (直接経費: 7,200千円)