【研究領域課題番号】19H00555 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

資本主義再考 / 技術革新 / スケーラビリティ / サプライチェーン / 不確定性 / 技術継承 / 外国人材 / 小規模水産物 / 偶発性 / リスク・マネージメント / 油脂間競争 / 外国人研修生 / 外国人実習生 / リスク / 消費 / seascape / wilderness / resilience / supply chain / capitalism / マルチサイテッド / レジームシフト / 不確実性 / 共同研究

【研究成果の概要】

研究代表者の赤嶺は、2021年6月中旬より7月末まで共同船舶株式会社が所有する捕鯨母船日新丸（8,145GT）に乗船し、同社が21NP-1Wと呼ぶ、三陸沖におけるニタリクジラ漁を参与観察する機会を得た。途中7月9日より7月16日まで捕鯨船第三勇新丸（742GT）に移動し、ニタリクジラ13頭の探鯨と捕獲・渡鯨に立ちあい、日新丸船団がおこなった探鯨から捕獲、渡鯨、解剖、パン立て、急冷、出荷にいたる全工程と、総勢110余名におよぶ船団の安全運行のために甲板部・機関部・司厨部らが作業する一部始終を学ぶことができた。「現場に立つ」ことがフィールドワークの基本であり、その意味で「捕鯨」という現場と「航海」という現場のふたつの現場を体験したことは、捕鯨史を再解釈するうえで有意義であった。2019年6月末に日本が国際捕鯨委員会を脱退し、同年7月より排他的経済水域内における捕鯨を再開して3年目の操業に参加したわけであったが、①2019年度に入社し、調査捕鯨を経験していない乗組員が3割弱に達すること、②製造部の新卒者の離職率が高く、さまざまな技術継承が問題となっていること、③冷凍ではない生鮮肉を仙台に水揚げし、あらたな鯨肉市場を開拓しようとしていることなど、共同船舶としても大きな変革期にあることがあきらかとなった。長津は宮城県三陸沿岸を中心にマグロ漁業の展開と外国人依存の歴史過程に関する聞き取り調査をおこなうとともに、同テーマについてインドネシア・中ジャワ州に住むインドネシア漁船員にオンラインでインタビューを実施した。大元は生産地と生産者の持続可能な水産物の適切な流通経路と規模の調査のために、あらたに島根県隠岐の島における学校給食での島産水産物の供給状況の調査を開始し、特にコロナ禍における小規模水産物生産者の需要の低下に際し、より緊密な関係性をもつ新規供給先の開拓が必要なことをあきらかにした。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2019-04-01 - 2024-03-31

【配分額】44,850千円 (直接経費: 34,500千円、間接経費: 10,350千円)

【研究領域課題番号】19H01485 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

絶大希少事象 / 不確実性 / 不明確性 / リスク経済分析 / 歪み / 非対称 / 実験 / リスク / 経済実験 / 理論分析 / 歪み・非対称性 / 不確実性・不明確性 / 経済実験・理論

【研究成果の概要】

当該年度の研究計画に沿い、インドネシアと日本で対称と非対称な不確実性と不明確性を伴う絶大希少事象を考慮したリスク行動実験とリスク行動経済理論構築の為の文献調査を行った。フィールド実験、オンラインでの実験、そして、実験室実験を各々行い、現在、その結果は解析中である。行った実験は、不確実性と不明確性下での公共財供給実験、及び、不確実性と不明確性下でのリスク選択実験である。その各々の実験において各被験者は複数の異なる状況（対象な不確実性、対象な不明確性、非対称な不確実性、非対称な不明確性）での行動や選択を決める。よって、上記した一連の実験データを統計分析する事により、人々がどの様な状況でどの様に行動や選択を変化させるのか、可能であり、且つ、こうした研究は、多くの不確実性と不明確性と伴う気候変動問題やその他災害・天災に対応する政策への示唆を提示出来るものとなっている。今の所、当初予定していた通り、不確実な状況と不明確な状況では人々の行動に大きな違いがある様である事、そして、その不確実性と不明確性の分布が対象であるのか、非対称であるのかもデータ分析の結果より少しずつ明らかになってきている。特に、不確実性下と不明確性下の状況でその分布が非対称で歪んでいればいる程、リスク回避型からリスク愛好型へリスク選好が変移する可能性が示唆されており、それらの結果の頑健性を現在、確認している。収集したデータの解析を更に進め論文化するだけでなく、更に実験内容を更新・改良し更なる経済リスク理論の構築とFMRI実験への新たな試みを開始する予定で作業を進めている。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2019-04-01 - 2022-03-31

【配分額】11,830千円 (直接経費: 9,100千円、間接経費: 2,730千円)

【研究分野】文化人類学・民俗学

【研究領域課題番号】17K03278 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

不確実性 / リスク / デザイン / 想像力 / 医療 / 観光 / 現象学 / リスク社会 / 言語コミュニケーション / 文化人類学

【研究成果の概要】

人類学における不確実性の理論的視座の再構築という本研究の目的に向けて、今年度も引き続き、新型コロナ感染症の拡大により、研究調査のための出張や対面による研究会は行わず、オンライン研究会（新たに、観光現象と不確実性についての研究会に参加）と読書会などを通じて、以下についての議論を深めた。
①研究代表者は、未来の不確実性についての議論の延長として、ティム・インゴルドやサラ・ピンクを中心に、デザイン人類学に関する先行研究を渉猟した（2022年6月に刊行予定の論文に一部掲載）。
②研究代表者と分担研究者の市野澤氏、渡邊氏は、ともに、不確実性の人類学の書籍の出版に向けて準備中である。研究代表者は、バイオセキュリティや気候変動、金融危機などに対する未来の不確実性への想像についての近年の人類学の議論をレビューしている。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2017-04-01 - 2023-03-31

【配分額】4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)

【研究分野】環境政策・環境社会システム

【研究領域課題番号】17K00677 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

プラネタリー・バウンダリーズ / 自然資本 / リスク・不確実性 / 気候変動 / 大気汚染 / 環境経済学 / 持続可能性 / リスク / 不確実性 / 環境経済 / 経済政策 / 環境評価

【研究成果の概要】

気候変動、森林消失や大気汚染問題等の地球規模の環境リスクとなっている問題（プラネタリー・バウンダリーズに関係する問題）について、そのインパクトや対策コストについての経済評価手法の検討を行った。いくつかのケースに焦点を置き、リスク分析の手法や不確実性下の意思決定分析の手法を応用する形で、経済モデルの構築、シミュレーション分析、及び評価計算を行い、方法論上の知見を得た。

【研究の社会的意義】

気候変動、森林消失や大気汚染問題等の地球規模の環境リスクとなっている問題（プラネタリー・バウンダリーズに関係する問題）について、そのインパクトや対策コストについての経済評価の方法の検討を行ったものである。これらの問題にはいずれもリスク・不確実性が関係しており、一般的な（決定論的な）経済評価手法とは異なる方法で評価を行う必要がある。得られた知見は地球環境問題に対処するための政策の評価に応用できるものである。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2017-04-01 - 2022-03-31

【配分額】2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)

【研究分野】理論経済学

【研究領域課題番号】26380244 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

意思決定論 / 非期待効用 / 非対称誤差 / エルスバーグの逆説 / 不確実性 / リスク / 最小二乗法 / 失望回避 / 強気と弱気 / 統計的意思決定論 / 最適ポートフォリオ分析

【研究成果の概要】

数学的期待値とは、ある関数を実数で近似して得られる実数であるが、この近似を平均二乗誤差の最小化を通して行うのが数学的期待値の求め方であり、また、このようにして求めた最小化を実現している実数が数学的期待値に他ならない。本研究は、申請者自身が行った、平均二乗誤差をより一般的に拡張した場合の研究をもとにしたものである。より具体的には、過大推定と過少推定を非対称的に評価する誤差を用いて近似した場合の研究を指している。本研究では、これを意思決定論の文脈に応用し、これまでとは全く異なる結果を得た。すなわち、エルスバーグの反例と呼ばれる確率を用いては説明できない現象が、これによって説明できることが示された。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2014-04-01 - 2017-03-31

【配分額】4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)

【研究分野】社会心理学

【研究領域課題番号】24243061 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

意思決定 / 処方的社会心理学 / 多元社会 / 行動意思決定論 / 意思決定過程 / 不確実性 / 価値 / 社会心理学 / 処方的アプローチ / 多属性意思決定 / リスク / 判断 / 社会的価値 / 社会的判断 / 社会的心理学 / 実験心理学 / 眼球運動測定 / 良い社会 / 面接法 / 社会調査法 / 数理心理学 / 計量心理学

【研究成果の概要】

本研究は、行動意思決定研究を基礎とした多元的価値下での処方的社会心理学の構築を目指すものである。行動意思決定論とは、人々の意思決定についての心理学的知識を基にした記述的な意思決定理論のことである。本研究では、多属性意思決定のの心理学的モデルやそれらの研究知見をもとにして合理的意思決定と「よい意思決定」について検討を行った。本研究では、多属性意思決定の処方的検討によって、多元的観点が「よい意思決定」をもたらすことを検討した。本研究では、言語プルとコール法や眼球運動解析などの実験室内過程追跡技法や面接、社会調査などの手法を用いて、多属性意思決定や多元的社会の問題を検討した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2012-10-31 - 2017-03-31

【配分額】43,550千円 (直接経費: 33,500千円、間接経費: 10,050千円)

【研究分野】科学社会学・科学技術史

【研究領域課題番号】22500959 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

科学技術社会論(STS) / 科学者の社会的責任 / 不確実性 / リスク / コミュニケーション / 科学コミュニケーション / 科学技術倫理 / 想定 / 社会的責任

【研究成果の概要】

本研究課題の目的は、科学者の社会的責任の現代的課題について、責任論と科学コミュニケーション論の接点にあたる課題を中心に、事例分析をもとに分析をすすめることである。科学者の社会的責任の現代的課題は、(1)科学者共同体内部を律する責任(ResponsibleConductofResearch)、(2)製造物責任(ResponsibleProducts)、(3)市民の問いかけへの呼応責任(ResponseAbility)の3つにわけることができるが、科学者の社会的責任と科学コミュニケーションの重なりあう領域においては、この〓組みの1つには留まらない問いが喚起される。本研究ではこのような領域における事例分析をすすめ、科学者の社会的責任の現代的課題を考察した。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2010 - 2012

【配分額】2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)

【研究分野】交通工学・国土計画

【研究領域課題番号】16560469 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

大規模交通プロジェクト / リスク / 不確実性 / 利用者均衡モデル / シナリオ分析 / 交通需要予測 / 新交通システム / 大規模プロジェクト / 需要予測 / 交通プロジェクト / 事後評価

【研究成果の概要】

大規模交通プロジェクトは、計画から建設・運用開始まで長期間を要することから、さまざまな不確実性とリスクが発生する。その結果、需要量の過大予測、建設費の予算超過、工期の犬幅遅延といった問題が生じやすい。このため、需要予測手法の改善といった技術面での対応の検討、そして予想される不確実性とリスクとそれらへの対応を予め組み入れIだ計画と計画プロセスのおり方について検討し、提案することが本研究の目的である。
需要予測手法の改善に関しては、理論的整合性に加えて、実務画では予測精度の改善とモデルの操作性の向上が重要であること、特に従来の「段階型需要予測モデル」に対して誘発交通の考慮を含めて「統合需要利用者均衡モデル」が有効であることを理論的に、また東京大都市圈を例に実証的に示した。
計画とそのプロセスにおけるリスクと不確実性への対応については、関連分野における研究動向を分析し、また内外の大規模交通プロジェクトの事例分析を行い、直画した不確実性とリスクの把握とその影響および対応について検討した。交通メガプロジェクト計画とそのプロセスに関して、予測・計画段階では将来の社会経済状況などの基本的要因についての背景シナリオと関連する政策スタンスにかかわる政策シナリオを組み合わせたシナリオ分析の有効性、Optimism Bias割増率(英国)にみるような計画の文脈における安全率の導入、ステークホルダーの参画の下での動的適応型計画プロセスの重要性が明らかになった。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2004 - 2005

【配分額】3,600千円 (直接経費: 3,600千円)

【研究分野】公法学

【研究領域課題番号】15730009 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

不確実性 / リスク行政 / 科学原則 / EU食品安全機関 / 食品安全委員会 / 意思決定 / リスク管理 / リスク分析 / 科学社会 / 公法学 / リスク / 予防原則

【研究成果の概要】

本年度は、本研究課題の最終年度に当たることを踏まえ、これまでの成果を礎に、EU法およびドイツ法を素材として、不確実性の条件下における行政上の意思決定組織構造の分析をすすめた。その結果、特にEU食品安全機関の設立過程における議論の中で科学的機関の独立性(中立性)・専門的卓越性・透明性がキーワードとして登場していたこと、この点を法的視点からとらえると、近年のリスク行政組織では、法治国原理に基づく科学(性)原則と民主制原理に基づく透明性原則という二つの法原則からのアプローチが重要であることが明らかになった。これらに関しては、既に公表している今年度の成果である「科学性・透明性原則と行政組織構造の法的分析」において、行政上の意思決定における科学的合理性を可及的に追求するという法治国原理に基づく科学原則は、「既知」ないし「熟知」の条件下とは異なり、本研究の対象である不確実性の条件下では、それを過度に要求できず、一定の限定的合理性を追求・担保するため、その時々の科学水準とそれ以前のものを照合し、何らかの異同があれば適時に必要な適合化が義務づけられることとなる。そして、その実現のひとつの担保手法として、科学的な(行政)組織体が、近年、新設・創設されてきていることを明らかにした。また、どの程度の合理性(言い換えれば、どの程度の安定性・安全性)を追求するのかについて、透明で民主的な意思決定が必要となることを明らかにした。この双方の原則をもとに古典モデル、現代モデル、先端モデルという不確実性の条件下における意思決定の合理化モデルを用いて、上記対象地域の法制度を分析・検討した。今後は、化学物質や食品、労働安全衛生や施設安全など、領域ごとの実体法上の特性を踏まえた研究が必要となる。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2003 - 2005

【配分額】2,200千円 (直接経費: 2,200千円)

【研究分野】農業経済学

【研究領域課題番号】14560178 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

コメ流通 / 不確実性 / リスク / リスクマネジメント / 入札取引

【研究成果の概要】

本研究では、コメ流通の自由化に伴う不確実性の増大が、生産者、農協、卸売業者等に与える影響について、理論と実証の両面から分析を行った。
第1章「自主流通米の価格形成メカニズムに関する考察」では、自主流通米価格形成センターにおけるコメ価格の形成メカニズムの特性を、買い手の戦略と売り手の戦略の分析を行い、リスク要因が価格に影響することを明らかにした。
第2章「コメ市場の制度改革と入札取引の経済分析」では、コメの入札取引に関して、取引データの分析を通じて買い手の応札行動を明らかにし、入札取引制度が取引成果に影響を与えることを明らかにした。
第3章「米穀価格形成センター設立の意義と課題」では、全国米穀取引・価格形成センターにおけるコメの取引方法に関して、オークション理論を用いた分析によって、経済学的な視点から改革の方向性の提言を行なった。
第4章「農業構造改革と農業経営をめぐる問題」では、稲作農業経営の効率性と安定性の問題について、持続可能性の視点から分析し、経済性、社会性、環境保全のバランスを取ることが重要であることを明らかにした。
第5章「生産現場からみたコメ流通のリスクマネジメント」では、「水田農業ビジョン」に着目し、コメ政策改革に対応した生産現場の取り組みをリスクマネジメントの視点から分析し、コメのブランド化、転作作物の商品開発などのリスク対応が、「需要に応じたコメ作り」実現の条件となることを示した。
第6章「韓国におけるブランド米市場の実態と問題」では、コメ流通の変化が激しい韓国を事例として、韓国のブランド米市場の実態調査を行い、ブランド米と称されるコメの価格や流通構造について分析した。
第7章「カリフォルニアにおけるコメの流通に関する調査報告」では、アメリカ・カリフォルニア州を事例として、コメの価格決定と流通過程におけるリスクマネジメントの実態を明らかにした。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2002 - 2004

【配分額】3,100千円 (直接経費: 3,100千円)

【研究分野】実験系心理学

【研究領域課題番号】06610086 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

不確実性 / 選択行動 / 並立連鎖スケジュール / 繰り返しギャンブル / リスク / ラット / 並立連鎖強化スケジュール

【研究成果の概要】

雄ウィスター系ラット6個体を、2レバ-のオペラント箱で、離散試行型並立連鎖スケジュールにさらした。初環で定比率(FR)強化スケジュールの比率1を行い、終環のFR25を満たした後の結果が異なる2つの選択肢間で選択する。2つの選択肢のうちリスク選択肢では確率0.5(別の個体では0.1、以下同)でペレット10個か確率0.5(0.9)でブラックアウト(BO)10秒、リスクレス選択肢では確率0.9でペレット5個か確率0.1でBO5秒であった。安定した選好を得るために、個体によって終環の比率が調整された。その後、上記の終環の結果が1回だけの非分割条件から、この条件での比率と強化量をそれぞれ1回あたり5分の1にして5回繰り返す分割条件に移行した。1セッションはその試行での選択肢が既定されている強制選択試行20回と、どちらでも選択できる自由選択試行(回数は体重維持に必要なペレット数の獲得に依存)の2つのタイプの試行から成る。非分割条件において、ペレットの出現確率が[0.5-0.9]の組み合わせ(以下同)では、4個体中2個体がリスクレス選択肢を選好した。残り2個体のうち1個体は比率を50に増加させるとリスクレス選択肢への選好がみられ、もう1個体は比率を100まで増加させたがリスク選択肢への選好がみられた。[0.1-0.9]では、全2個体がリスクレス選択肢への強い選好を示した。分割条件において[0.5-0.9]では選好の変動が大きく、安定した傾向が得られなかったが、[0.1-0.9]では全2個体がリスクレス選択肢への選好を示した。同様の手続きで終環に定間隔スケジュールを用いた先行研究に比べ、非分割条件では一貫した選好が得られた。先行研究との相違点は、強制選択試行で両ライトは点灯するが強制選択肢が確率0.5で既定される点と、1試行時間が選択肢間で等しくなるように試行間間隔を調整したことである。

【研究種目】一般研究(C)

【研究期間】1994 - 1995

【配分額】2,000千円 (直接経費: 2,000千円)