【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】16K13545 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育機会の不平等 / パネル調査 / 高校生 / 母親 / 進路意識 / 格差・不平等 / 進路選択 / 進路決定 / 教育機会 / 奨学金 / 社会階層 / 学歴 / 家族調査 / 教育

【研究成果の概要】

本研究では，2012年に行われた「高校生とその母親の意識に関する全国調査」の追跡調査を2016年に行い，1,070世帯のうち778世帯からの回答を得た（回収率72.7%）．追跡調査では母親を対象としており，それによって子どもの進学情報や母親が抱く意識の情報そして家庭の社会経済的状況を把握する事が可能となっている．分析では，有効回答者の偏り，希望進路と実際の進路との差異，高等教育進学後の中退の状況などが確認された．そして，希望進路と実際の進路に関して，母親の希望や家庭の経済状況が影響を与えていることが明らかになった．高校生の実際の進路を把握した調査は貴重なため，データアーカイブへと寄託を行う．

【研究種目】挑戦的萌芽研究

【研究期間】2016-04-01 - 2018-03-31

【配分額】3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】15H03482 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育 / 社会階層 / ESSM2013 / 教育社会学

【研究成果の概要】

本研究は、すでに2013年度に実施された『教育と仕事に関する全国調査』プロジェクトの研究成果をさらに応用的に発展させ、従来は十分な実証的基盤を持ちきれなかった「教育体験と社会階層」という古くて新しいテーマについて、信頼性の高いデータに裏付けられた理論的展開を新たに目指そうとするものである。その具体的成果として、内外での学会報告・論文発表・成果の英文化、著書刊行、インターネット上での発信が行なわれた。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2015-04-01 - 2018-03-31

【配分額】8,060千円 (直接経費: 6,200千円、間接経費: 1,860千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】23243083 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育 / 社会階層 / 格差 / SSM / 全国調査

【研究成果の概要】

本研究では、社会階層の調査研究の視点と学校調査の研究の視点を融合し、従来の社会階層調査では検討できなかった教育・学校変数をふんだんに取り込んだ「教育・社会階層・社会移動全国調査（ESSM2013）を実施した。60.3％という高い回収率が得られたことにより良質の教育・社会階層データを得ることができた。これにより、これまで学校調査で部分的にしか確認されなかった教育体験の社会階層に対する効果や、社会階層が教育体験に及ぼす影響について、全国レベルのデータで検証を行なうことができた。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2011-04-01 - 2015-03-31

【配分額】30,290千円 (直接経費: 23,300千円、間接経費: 6,990千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】20330104 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会階層 / 社会移動 / 階級 / 東アジア / 職業 / 教育 / 不平等 / 社会学 / 国際比較研究

【研究成果の概要】

職業と教育を中心とした不平等の東アジアを基点とした国際比較研究を進めるために、計量調査にもとづいて東アジア的特徴を分析するための視点、概念、方法論の工夫を行い、それを東アジア階層モデルとして提示した。高学歴化と急速な後発産業発展を共通枠組みとしながら、同時に教育制度、労働制度や経済組織、ジェンダー、社会集団などに関する歴史的・制度的相違の影響を捉えることが、東アジアの特性を捉えるために重要である。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2008 - 2010

【配分額】17,550千円 (直接経費: 13,500千円、間接経費: 4,050千円)

【研究分野】応用経済学

【研究領域課題番号】15330044 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

不確実性 / 流動性制約 / 予備的貯蓄 / 教育需要 / 貨幣の流通速度 / インフレ・プレミアム / ケインズの美人投票 / 予算制約 / 先天能力 / 供給ショック / トービンのQ / 教育 / 人的資本 / 社会階層 / 資本市場の不完全性 / 資産分布 / 衒示的消費 / シグナル / パネル・データ

【研究成果の概要】

本研究は,近年の日本において高まる将来不安や不確実性がもたらすマクロ経済的帰結について定量的に分析した.教育,設備投資,家計消費,金融政策,および金利水準のいずれの側面においても,不安や不確実性が日本のマクロ経済に対して無視し得ない影響をもたらしてきた.
1.第一章「教育における流動性制約」:(財)家計経済研究所「消費生活に関するパネル調査」を利用して,教育費支出関数を推定した.実証結果は,流動性制約のない単純な人的投資モデルでなく,流動性制約のある人的投資モデルあるいは消費としての教育需要モデルと整合的であった.
2.第二章「設備投資と不確実性」:日本政策投資銀行「企業財務データバンク」を用いて,設備投資関数を推定した.その結果,株価収益率および実質売上高の変動が,有意に設備投資を減退させていることがわかった.このことは,売上や株価を決定する要因のうち,企業の需要ではなく供給に関する不確実性が,設備投資行動にとって重要であることを意味する.
3.第三章「雇用不安と家計消費」:雇用不安に基づく予備的貯蓄動機に関する動学的一般均衡モデルにおいて,消費の平準化を基準とする社会厚生がインフレによってどれだけ変化するかについて分析した.その結果,1990年代の金融政策の下では,GDPの0.334%がインフレのコストとして計測された.また,インフレのコストは,雇用不安の悪化によって大幅に高まる.
4.第四章「金融政策ルールの不確実性」:貨幣集計量を操作する金融政策の下では,貨幣需要が不安定化するという「グッドハートの法則」に焦点を当て,動学的一般均衡モデルの中で,中央銀行の裁量によって貨幣集計量がランダムに考慮される金融政策ルールの不確実性を明示的に扱った.モデルは,日本における貨幣の流通速度の変動を再現することに成功した.
5.第五章「景気変動と金利水準」:「ルーカスの木」モデルに依拠して,日本の長期金利水準の特徴について,G7諸国と比較しながら分析した.その結果,低い期待インフレ率のみならず,消費の成長率とインフレ率の間の共分散が大きいことによる負のインフレ・プレミアムが,日本の名目金利を低める要因となっていることがわかった.

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2003 - 2005

【配分額】9,300千円 (直接経費: 9,300千円)

【研究分野】社会学(含社会福祉関係)

【研究領域課題番号】14201017 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会階層 / 不平等 / 教育 / 職業 / 制度 / ネットワーク / 国際比較 / 韓国

【研究成果の概要】

今年度の具体的な研究実績は、以下の4点にまとめることができる。
第一に、現代日本を対象とした全国調査の準備として、階層研究全般にわたる検討会議を催した。社会的不平等生成メカニズムの理論についての意見交換、従来型質問紙調査の限界を克服するための技術的検討などにより、重要な知見を獲得した。
第二に、国際比較プロジェクトに向けて、台湾、韓国、アメリカの研究者と詳細な議論を重ねた。台湾に関しては中央研究院の喩維欣・章英華研究員、台湾大学の蘇國賢助教授と台湾調査の調査設計について議論した。韓国に関しては成均館大学の車鍾千教授、中央大学の申光榮教授と今年度の韓国調査の調査票・調査設計について意見交換した。アメリカに関してはハーバード大学のメアリー・ブリントン教授、コーネル大学のデービッド・グルスキー教授とキャリア意識を中心とした日米比較調査の方針について議論した。
第三に、現代社会の階層システムについての全国調査を実施した。本研究課題にかかわる研究者を中心に調査設計をし、実査は中央調査社に委託した。その結果、回収率はほぼ60%、有効回収サンプルサイズは1000名を超え、十分信頼に足るデータを得た。この調査データについては、次年度にコーディングおよび分析を行い、報告書を作成する予定である。
第四に、韓国を対象とした職業威信調査を実施した。計画と設計は本研究課題メンバーが担当し、実査はギャラップ・コリア社に委託した。この韓国データについても、日本調査同様、次年度にコーディングおよび分析を行い、報告書を作成する予定である。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2002 - 2004

【配分額】44,460千円 (直接経費: 34,200千円、間接経費: 10,260千円)