関東大都市圏における在日ムスリムの社会的ネットワークと適応に関する調査研究
【研究分野】社会学
【研究キーワード】
在日外国人 / イスラーム / ムスリム / 国際社会・エスニシティ / 東アジア / 社会的ネットワーク / 適応
【研究成果の概要】
在日ムスリムを対象とするアンケート調査を、2005年度の11月から翌年度の6月まで,関東大都市圏のモスク(イスラム寺院)所在地にて対象者を有意抽出して実施した。また、同時に郵送や配票調査も併用して調査を行った。合計の有効回収数は203票となった。その一部の分析結果については、第一次報告書(149票対象、モスク周辺での回収票のみ)を2006年8月に刊行した(『在日ムスリム調査関東大都市圏調査第一次報告書』)。これに対する周囲の関心は高く広く配布するところとなった。報告書の内容もふまえて、全国学会の報告として発表した(日本社会学会大会、立命館大学、2006年10月28日)。それらは「関東大都市圏における在日ムスリム実態調査・中間報告」および「在日ムスリムの諸類型」であるが、いずれもこれまでに無かった調査報告であることから会場での討論も活発であった。
また、そのほかイスラム人口研究懇談会や、多文化関係学会などでも報告の機会を持った。個人を対象とする上記の調査と併行して、国内のモスク調査を行い、その一部は『モスク調査の記録』(2006年12月)として刊行済みである。2006年度末にも富山・新潟モスク調査や、マレーシアにおけるモスク調査を継続して実施し、これらの成果をふまえ、2007年5月には日本中東学会でも成果報告を実施した。研究成果によると、在日ムスリムの生活満足度や適応感の違いによる日本での生活のあり方に偏差がみられたが、日本への定住化が進むと予測される中では、今後の共生のあり方が課題である。
なお、在日ムスリムの在外ネットワークを把握するための一環として企画した、マレーシアの東方政策留学生同窓会のメンバーに対するアンケート調査(ALEPS調査)は、2007年2月に開始となり、1000人のメンバーに調査票が郵送された。現在回収中であり、2007年5月に調査終了予定である。2007年度からは、この在日経験を有するムスリム調査と、本研究を発展させた「社会的経済活動と宗教的ネットワーク」を主題とする在日ムスリム研究が、別々の研究プロジェクトに引き継がれる。
【研究代表者】
【研究分担者】 |
村田 久 | 山村学園短期大学 | 保育学科 | 専任講師 | (Kakenデータベース) |
高橋 陽子 | 早稲田大学 | 人間科学学術院 | 助手 | (Kakenデータベース) |
|
【研究種目】基盤研究(C)
【研究期間】2005 - 2006
【配分額】3,500千円 (直接経費: 3,500千円)