【研究分野】グローバル・スタディーズ

【研究領域課題番号】16KT0084 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

国際ボランティア / 開発協力 / 青年海外協力隊 / JICA / ソーシャル・キャピタル / キャパシティ・ディベロプメント / グローバル市民社会 / 社会貢献 / 人材育成 / 開発 / 社会関係資本 / 感情共同体 / 政治思想 / 国際貢献 / 開発援助 / 国際協力

【研究成果の概要】

本研究の目的は、国際ボランティアが途上国の人々にもたらす変化と、それがグローバル市民社会の形成に及ぼす影響について、社会科学・人文学の立場から分析することである。
事例としては日本の青年海外協力隊(協力隊)を取り上げ、社会関係資本、課題対処能力などの概念を用いて、協力隊のボランティア活動が開発協力の成果を上げていることを論じた。また、本来支援を「与える」側の協力隊員が現地で何かを「与えられる」という互酬感の分析、帰国ボランティアの進路や社会貢献に関する分析、さらに諸外国の同種事業の比較分析も行った。そしてグローバル市民社会の形成について考察した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-07-19 - 2020-03-31

【配分額】13,260千円 (直接経費: 10,200千円、間接経費: 3,060千円)

【研究分野】文化人類学・民俗学

【研究領域課題番号】24320174 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

開発人類学 / 感情 / 援助 / 実践人類学 / 開発 / 開発援助 / リアリティ / ODA / NGO

【研究成果の概要】

認知科学において、感情喚起のプロセスを理解する理論に認知的評価というものがある。感情は自己と事象の関連性に関する主観的評価によって生じるというものである。つまり、事象→認知的評価→感情という流れがあり、感情表現は評価や解釈の表明ということである。重要なのは感情をどのように理解するかということであり、そのことを実践に結びつけることである。本研究では、感情社会学及び人類学における議論を手がかりにその点に関する文献研究を行い、それをふまえてオセアニア、東南アジア、ラテンアメリカにおける具体的な事例に関する民族誌的記述を通じて、開発に関わる人々の感情「管理」と開発実践の成果との連続性について例証した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31

【配分額】11,830千円 (直接経費: 9,100千円、間接経費: 2,730千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】24530611 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

開発社会学 / 開発援助 / 貧困削減 / 近代化 / 社会開発 / 国際開発 / アフリカ開発 / インフラ建設 / 社会実験 / 農村開発 / 国際情報交換　南アジア / 開発 / 近代化変圧器

【研究成果の概要】

本研究では、日本の開発研究・開発援助研究の場における社会学の重要性・有用性の任地を高めることを目的に様々な研究活動を行った。この結果、開発学関連の他のディシプリンの研究者ならびに、開発援助の実務者の間における「開発社会学」認知度向上と、今後開発社会学に参入する研究者のためのインフラ作りに大きな成果を得たと考える。
前者については特に国際開発学会の学会誌での「開発社会学特集」をきっかけに「開発社会学部会」を設置して、社会学関連の知見の統合を試みた。後者については、「開発社会学を学ぶための60冊」の出版準備を完了させた（2015年7月に明石書店より刊行予定）。

【研究種目】基盤研究(C)

【研究期間】2012-04-01 - 2015-03-31

【配分額】4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)

【研究分野】政治学

【研究領域課題番号】11691087 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アフリカ / 教育援助 / 国際教育協力 / 国際協力 / 教育開発 / 開発援助 / 援助政策 / 教育政策 / 教育協力 / 開発

【研究成果の概要】

本研究は、アフリカ諸国における教育開発の現状とその政策及び主要援助機関の教育政策・手法等を横断的に比較研究し、日本の教育分野での開発援助政策と協力手法についての課題とあるべき姿を考察することを目的としている。これまで希薄であった教育協力にかかる実践的研究開発を推進し、国際協力事業に学術面から貢献しようとするものである。アフリカ主要国の教育政策と援助政策を体系的に調査し、日本の教育援助・協力の最適モデル策定の基盤となる研究を行った。この成果は、学術界のみならず教育援助を担当する政策機関や実施機関において、援助政策の決定やプロジェクトの形成に寄与することができたと思われる。また、アフリカ諸国及び援助国の大学等関係者と研究成果を共有することにより、国際教育協力を通じ相互交流をさらに促進することができた。
このような成果の具体例としては、この分野に最も関連の深い日本比較教育学会において、アフリカ諸国の教育あるいは国際協力に関する研究発表が、本研究を実施したことにより、格段に増えたことである。また、『国際教育協力論集』(広島大学教育開発国際協力センター紀要)には、研究期間中に毎号(年2回刊行)2〜4篇の論文等を本研究成果として発表し、関係者に広く読まれてきたところである。
最終的な研究成果は最終成果報告書として刊行し、そこに50篇を超える論文等を収録した。この報告書は4部から構成されている。第1部では、アフリカの教育について概説した論文等をまとめた。第2部では、主要援助機関の政策のなかで、それぞれに特徴的な事項を中心に論考した。第3部では、日本の対アフリカ教育協力に関連する論文等を収録した。第4部は、自由な分析軸から国別にアフリカの教育や国際協力の可能性等について触れた論文等を掲載した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】1999 - 2001

【配分額】18,860千円 (直接経費: 17,300千円、間接経費: 1,560千円)