【研究分野】グローバル・スタディーズ

【研究領域課題番号】16KT0084 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

国際ボランティア / 開発協力 / 青年海外協力隊 / JICA / ソーシャル・キャピタル / キャパシティ・ディベロプメント / グローバル市民社会 / 社会貢献 / 人材育成 / 開発 / 社会関係資本 / 感情共同体 / 政治思想 / 国際貢献 / 開発援助 / 国際協力

【研究成果の概要】

本研究の目的は、国際ボランティアが途上国の人々にもたらす変化と、それがグローバル市民社会の形成に及ぼす影響について、社会科学・人文学の立場から分析することである。
事例としては日本の青年海外協力隊(協力隊)を取り上げ、社会関係資本、課題対処能力などの概念を用いて、協力隊のボランティア活動が開発協力の成果を上げていることを論じた。また、本来支援を「与える」側の協力隊員が現地で何かを「与えられる」という互酬感の分析、帰国ボランティアの進路や社会貢献に関する分析、さらに諸外国の同種事業の比較分析も行った。そしてグローバル市民社会の形成について考察した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2016-07-19 - 2020-03-31

【配分額】13,260千円 (直接経費: 10,200千円、間接経費: 3,060千円)

【研究分野】地域研究

【研究領域課題番号】22710254 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

援助・地域協力 / ジェンダー / 水資源 / 貧困 / 国際協力 / 地域研究 / 公衆衛生 / 衛生 / 開発援助 / ベンガル / ヒ素汚染 / パルダ

【研究成果の概要】

ガンジス川流域のベンガル地域における地下水のヒ素汚染問題の軽減のために、インドとバングラデシュの2つのフィールドを対象に調査・分析を行った。この結果、インドとバングラデシュのそれぞれのフィールドでは、導入される水利施設の配置が受容性に対して正反対の影響を及ぼしていることや、住民のヒ素汚染に対するリスク認知が外部の援助機関の介入の程度によって、これも正反対の効果を生み得ることを示した。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2010 - 2012

【配分額】4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】21330112 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

貧困削減 / プロジェクト評価 / 開発援助 / 社会学 / 社会調査法 / 社会調査 / 国際協力 / 村落開発 / 評価調査 / ODA / 国際研究者交流 / ネパール:メキシコ:英国:インドネシア:バングラデシュ / 開発社会調査

【研究成果の概要】

開発援助では様々な社会調査が実施され評価に利用されている。参加型調査、民族誌作成、フォーカスグループディスカッションなど標準的な調査法以外の手法も使われている。JICAの評価システムは構造上、広汎な長期的インパクトの把握が難しい。また、質の高い調査データが必ずしも得られていないため、評価団がポジティブな現状追認型評価を行なった例も見られた。調査の倫理をしっかりと踏まえた評価調査法の開発と普及が望まれる。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2009 - 2011

【配分額】18,590千円 (直接経費: 14,300千円、間接経費: 4,290千円)

【研究分野】教育工学

【研究領域課題番号】18300279 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

カリキュラム / 教授法開発 / 国際協力 / 評価手法 / 質保証 / 開発援助 / インパクト / アウトカム / 評価 / ロジックモデル / 中間指標

【研究成果の概要】

国際協力プロジェクトのPDCAサイクルの改善に資するため、評価の質を高め、その結果をフィードバックする研究を行った。まず評価結果の妥当性を高めるために、二次評価手法の開発を行った。さらに、累積した二次評価結果のデータを詳細に分析することにより、プロジェクトの成果を説明する要因について明らかにした。さらに、評価の困難な分野である短期研修等の評価に関して、具体的な事例に沿って、効率性を明らかにする評価手法を開発した。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2006 - 2009

【配分額】18,450千円 (直接経費: 15,300千円、間接経費: 3,150千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】18330099 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

社会調査 / 貧困削減 / 開発援助 / 国際協力 / 村落開発 / 開発社会調査 / 社会学 / ODA / 人材育成 / 新興援助国 / JICA / KOICA

【研究成果の概要】

貧困削減を目的とする開発援助プロジェクト支援に対する社会調査のニーズが高まっている。援助プラン策定の基盤となる情報の収集分析のための社会調査と、事後評価に役立つ情報の収集分析のための社会調査に大きな貢献の可能性がある。実務者に対する社会調査の教育訓練も必要である。急速に発展する途上国社会の分析に適した社会調査法の開発が急務である。社会学における社会変動論と制度化論が理論的基盤として有効である

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2006 - 2008

【配分額】17,040千円 (直接経費: 14,400千円、間接経費: 2,640千円)

【研究分野】国際関係論

【研究領域課題番号】18730124 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

国際協力 / 難民研究 / 開発援助 / ウガンダ / ザンビア / アフリカ研究 / レジーム論

【研究成果の概要】

本研究は多くの難民が第一次庇護国で長期難民状態となっている状況をふまえ、特に長期的難民が集中しているアフリカ難民受け入れ国に対する支援方法、及び難民保護の「負担分担」に対する国際協力の可能性を多角的に検討した。アフリカに居住する難民および難民受け入れ国のニーズと、ドナー諸国の動向という2つの側面から分析することにより、現在のアフリカにおける難民保護レジームの限界を明らかにし、今後の課題を提示した。

【研究種目】若手研究(B)

【研究期間】2006 - 2008

【配分額】3,100千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 300千円)

【研究分野】教育学

【研究領域課題番号】14401005 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育開発 / アフリカ / 国際協力 / 開発援助 / 教育改革 / 教育協力 / 比較教育 / ガーナ:ケニア:南アフリカ

【研究成果の概要】

本研究は、アフリカ地域のケニアを中心に、教育改革をはじめとする教育開発の過程と国際協力の役割や効果を比較研究し、日本の対アフリカ教育協力に新しい展望を拓くものである。その内容は、自助努力に対する支援という日本の援助理念に直接的、間接的に関係する研究、および学校レベルの事例から国や地域全体の教育課題について、新たな視点から諸問題を掘り起こした研究の2つが主流になっている。
研究の方法論から見れば、大きく分けると2種類の研究アプローチがある。第一は、学校現場とその周辺でのフィールド・ワークから新たな着想を得たものである。ケニアで実施された一連の研究論文などがそれに相当する。第二は、文献のレビューと関係者との面談あるいは自らの豊富な実践経験をもとに、広い視野に立ち批判的検討を行った政策研究である。たとえば、開発における自助努力やオーナーシップの考え方、教育援助政策に関する論文である。
最終報告書は2部から構成されている。第1部では、アフリカの教育開発や教育協力全般について概説した論文、および個別の事例からアフリカ全体に示唆のある論文をまとめた。特に自助努力と自立的・持続的開発の視点から分析した論文を収録している。第2部では、国別の教育研究を収録しているが、この中にもアフリカ地域の教育を考える上で役立つ分析視角を提供してくれる論文が多い。特に、ケニアにおいては、生活世界と学校教育の関係を多面的に考察する試みを始めている。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2002 - 2004

【配分額】12,800千円 (直接経費: 12,800千円)

【研究分野】教育学

【研究領域課題番号】13871037 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

教育開発 / アフリカ / 国際協力 / 開発援助 / 教育発展 / 教育協力 / 比較教育

【研究成果の概要】

本研究は、アフリカ地域の教育発展の歴史と現状を経済・社会・文化的側面から包括的に考察し、当該分野の国際協力に新しい展望を開くことを全体目的としている。アフリカ諸国における教育の停滞や発展をもたらした因子を経済・政治・社会的観点から分析し、国際協力の構造と特質を整理しつつ、その将来的な展望を検討してきた。平成15年度は、本研究の最終年度として、日本がどのような協力をすることがアフリカの国々に根づき役立つのか、それらの国々から短期的に喜ばれるだけではなく、長期的視野から総合的に日本の協力の方向性や具体的方法を多面的に模索した。
特に、ケニアをケーススタディとして行なった、初等学校における留年と中途退学の問題、および無償化政策実施に伴う課題と問題分析は、国際開発学及び比較教育学のそれぞれの分野において学会誌に収録されることとなり、研究成果に対する高い評価を得ることが出来た。前者は、アフリカにおける学校レベルの進級構造の分析であり、これまでのマクロな統計分析とは異なる構造を見出した。後者は、初等教育無償化に伴う外国援助への依存の高まりと教育の質の低下について議論した。
これらの成果を基礎とし、アフリカの自立に寄与する、アフリカにおける日本の比較優位を生かした教育協力のモデルを今後さらに発展させて行きたい。

【研究種目】萌芽研究

【研究期間】2001 - 2003

【配分額】2,200千円 (直接経費: 2,200千円)

【研究分野】政治学

【研究領域課題番号】11691087 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

アフリカ / 教育援助 / 国際教育協力 / 国際協力 / 教育開発 / 開発援助 / 援助政策 / 教育政策 / 教育協力 / 開発

【研究成果の概要】

本研究は、アフリカ諸国における教育開発の現状とその政策及び主要援助機関の教育政策・手法等を横断的に比較研究し、日本の教育分野での開発援助政策と協力手法についての課題とあるべき姿を考察することを目的としている。これまで希薄であった教育協力にかかる実践的研究開発を推進し、国際協力事業に学術面から貢献しようとするものである。アフリカ主要国の教育政策と援助政策を体系的に調査し、日本の教育援助・協力の最適モデル策定の基盤となる研究を行った。この成果は、学術界のみならず教育援助を担当する政策機関や実施機関において、援助政策の決定やプロジェクトの形成に寄与することができたと思われる。また、アフリカ諸国及び援助国の大学等関係者と研究成果を共有することにより、国際教育協力を通じ相互交流をさらに促進することができた。
このような成果の具体例としては、この分野に最も関連の深い日本比較教育学会において、アフリカ諸国の教育あるいは国際協力に関する研究発表が、本研究を実施したことにより、格段に増えたことである。また、『国際教育協力論集』(広島大学教育開発国際協力センター紀要)には、研究期間中に毎号(年2回刊行)2〜4篇の論文等を本研究成果として発表し、関係者に広く読まれてきたところである。
最終的な研究成果は最終成果報告書として刊行し、そこに50篇を超える論文等を収録した。この報告書は4部から構成されている。第1部では、アフリカの教育について概説した論文等をまとめた。第2部では、主要援助機関の政策のなかで、それぞれに特徴的な事項を中心に論考した。第3部では、日本の対アフリカ教育協力に関連する論文等を収録した。第4部は、自由な分析軸から国別にアフリカの教育や国際協力の可能性等について触れた論文等を掲載した。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】1999 - 2001

【配分額】18,860千円 (直接経費: 17,300千円、間接経費: 1,560千円)