アフガニスタン女子教育支援プログラムの実施とそのインパクト
【研究分野】教育社会学
【研究キーワード】
アフガニスタン / 国際協力 / 授業開発 / 開発途上国 / 女子教育 / 人材開発 / ODA / 態度形成
【研究成果の概要】
本科研は、5女子大学コンソーシアムが2002年から2005年2月にかけて実施した4回の研修にそって計画され、3つの研究の目的があった。第一目的は、アフガン側にどのようなインパクトを与えたかを、また第二目的は、受け入れ側の日本の大学やそこの学生にどのようなインパクトを与えたかを探ることにあった。第三の目的は、国際協力分野への学生の興味を喚起し、その分野でのキャリア形成を支援するカリキュラムを開発することであった。
成果報告書は4章から成り、第1章でアフガニスタンの教育とジェンダーの問題点や現状、および五女子大学コンソーシアムの3年間のプログラムを概観するとともに、戦後日本のカリキュラム改革をアフガニスタン教育支援にいかに生かしたかについて述べた。第2章は、アフガニスタン側に与えたインパクトを探る第一の目的のために、2003年9月に勝野がアフガニスタンに出張調査した結果をまとめた。また、女性教員が海外へ研修に出ることが当時のアフガニスタンではかなり問題視されていたこと、そのような中でどのような人が来日できたかを記述した。第3章は、アフガンプログラムに関わることで各大学がどのように変貌したか、また、プログラムに直接・間接に関わった学生への波及効果はどのようなものであったかを記した。この第3の目的のために、2004年1月に5女子大学の1、2年生に国際協力に関する意識調査を実施。彼女たちが3、4年生になった2005年12月に再度郵送調査を実施した。回収率は35.7%と低かったのが、自大学がアフガニスタン支援を知っている学生は69〜90%、2年後には、79〜92%へと上昇していた。また、将来のキャリアとして途上国支援を考えている学生は津田塾大が23%、他は10%であったが、2年経過した時点では、津田塾は38%、他の大学も21%から31%に上昇していることが分かった。第4章では、コア・クラスター<グローバル文化学>のなかで実施した国際協力学、国際協力方法論の実験授業の開発結果を述べた。
【研究代表者】