【研究領域課題番号】21H00932 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

環境コミュニケーション / 多元的無知 / 国際比較 / 社会規範 / ゲーミング / コミュニケーション / 環境配慮行動 / 国際比較調査

【研究成果の概要】

本研究では、複数の国においてオンライン調査を実施し、多元的無知が実際に環境コミュニケーションを取る意図に影響を及ぼしているのかを検討する。
2021年度は、そのための準備として、調査項目の検討を行い、日本において予備調査を実施した。オンライン調査における回答数は711、有効回答数は331であった。全国の20歳～69歳を対象とし、性別、年代が均等になるように割り付けた。
自身の省エネ問題に関する会話を従属変数とした階層的重回帰分析の結果、環境問題への関心が低い群では他者の会話行動の認知が最も大きな影響を及ぼしていた。一方、自身の環境問題への関心が高い群では、他者の会話行動の認知は有意な影響を及ぼさず、自身の会話意図が最も強い関連を持っていた。環境問題への関心が低い人に関しては、自身が環境問題に関心があるかどうかよりも、他者も環境問題に関する会話を行っているかどうかが会話行動のより重要な規定因となっていることが示唆された。
説得納得ゲームの長期的効果についてオンラインでも効果があるか確認するため、オンラインで実施した説得納得ゲームの効果検証を行った。参加者は108名であり、事前、事後、フォローアップの3回の調査にすべて回答した人数は53名であった。ZOOMのブレイクアウトルーム機能を用いて、3または4名が1グループとなるように設定した。その結果、省エネ行動意図，主観的規範、行動統制感、また環境問題についての会話意図、他者の会話意図の認知はゲーム後にゲーム前よりも高まり、1ヶ月後にもそのレベルが維持されていることが示された。ゲーム中に他者と省エネ行動について議論をすることによって、他者も省エネ問題について会話したいと思っていると認知が変化し、それによって自身の会話意図も高まったのではないかと考えられる。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2021-04-01 - 2026-03-31

【配分額】13,130千円 (直接経費: 10,100千円、間接経費: 3,030千円)

【研究分野】教育学

【研究領域課題番号】17KK0043 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

市民性教育 / 政治制度 / 教育制度 / 学校の自律性 / 国際比較 / 党派政治 / 民主主義 / 国際比較調査 / 比較政治学 / 比較教育学 / 政治参加 / 市民参加 / 教育政策 / 政治教育 / 教育行政制度 / 教育と政治 / 比較教育制度

【研究成果の概要】

本研究は、教育をめぐる統治システムが、学校教育とりわけ市民性教育や、将来の民主主義や市民の政治参加にどのような影響を与えうるのかという点に理論的な関心を有している。また、国際比較調査のサーベイ・データの二次分析を通じて、こうした問題関心を実証的に分析した。本研究では、党派性や政治権力の集中度、民主主義の程度などの政治的要因と、学校の自律性をはじめとする学校教育の制度的な要因の双方が、市民性教育において重要とされる教室風土（自由な発言が認められやすいか、など）に影響を与えていることが明らかとなった。

【研究の社会的意義】

政治制度や党派政治が教育制度・政策にどのような影響をもたらすのかについては、社会的投資の観点から、ヨーロッパを中心に中等教育や教育予算への影響を指摘する理論的・実証的な分析が蓄積されている。一方で、政治制度や党派政治が学校教育を通じて将来の政治や民主主義にいかなる影響をもたらしうるのかという観点からの分析は少ない。本研究は教育政策の国際比較に欠落している視点を埋め、統治システムが教育を通じて将来の政治や民主主義に及ぼす影響に関する知見を提示した点で学術的・社会的意義を有する。

【研究種目】国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)

【研究期間】2018 - 2021

【配分額】15,600千円 (直接経費: 12,000千円、間接経費: 3,600千円)

【研究分野】宗教学

【研究領域課題番号】25244002 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

国際比較調査 / 多元主義 / 生命主義 / スピリチュアリティ / 普遍宗教性 / 宗教意識調査 / 国際比較 / 国際調査 / 宗教性 / 宗教的信念 / 共通性 / 統計分析 / 宗教意識 / 宗教調査 / アメリカ / イタリア / タイ / 台湾 / ロシア / トルコ / インド

【研究成果の概要】

多神教国（日本、タイ、台湾、インド）及び啓典宗教国（トルコ、イタリア、ロシア、アメリカ）からなる８か国４千人以上を対象にした社会調査の分析結果を確率モデルに基づいて統計学的に分析し、諸国民の信念や態度の構造を実証的に分析した。その結果、宗教的信念は国による質的な差はなく量的な違いのみがあるような共通の１次元の構造となり、各国共通指標である「宗教度」が得られた。宗教度は、神秘体験を主として個人的な特性によって決定され、主観的幸福感や自己愛性やウェルビーイング、嬉しい体験、ボランティア等の社会活動、美術館・クラシック音楽などの文化的行動、戦争に関連する態度、他宗教への態度（多元主義）と関連がある。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2013-10-21 - 2018-03-31

【配分額】49,010千円 (直接経費: 37,700千円、間接経費: 11,310千円)

【研究分野】社会学

【研究領域課題番号】23330159 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

宗教社会学 / 体験談 / 国際比較 / 質問紙調査 / 社会学 / 宗教学 / 社会調査法 / 信念の受容 / 国際比較調査 / 社会調査

【研究成果の概要】

本研究においては、5段階からなる体験談のモデルを設定し、それぞれ異なる要因を含む16の体験談を調査対象者に提示して、それぞれの体験談を受け入れられるかどうかを尋ねた。日本においては郵送法で、アメリカ合衆国においてはインターネット調査で、それぞれ調査会社のパネルを用いて、実施した。重要な結果は、倫理的教えの体験談は受け入れやすい一方で、超越的な信念を含む体験談は受け入れがたく、レトリックのある体験談は受け入れられ、レトリックのないものは受け入れられにくい。また、属性的な要因はどれも体験談の受容に影響がないことがわかった。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2011-04-01 - 2014-03-31

【配分額】15,730千円 (直接経費: 12,100千円、間接経費: 3,630千円)

【研究分野】教育社会学

【研究領域課題番号】19330188 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

学生調査 / アセスメント / アウトカム / 機関研究 / IR / 国際比較調査 / 教育評価 / カレッジ・インパクト / 国際比較 / JFS(新入生調査) / JCSS(大学生調査) / 学生評価 / 機関研究(IR)

【研究成果の概要】

本研究は平成16～18年度の基盤研究で得られた知見、「大学の環境と学生の成長」を国際比較の視点から、転換期の大学における学生の教育評価を、学習成果の達成にのみ焦点化するのではなく、現在の学生の家庭環境、経てきた学習背景、若者文化等が及ぼす影響を解明し、その上で大学での学習における学習意欲、動機づけ、学習態度や習慣などの情緒的な要因を向上させることにつながる教育評価の開発をおこなう。そうした目的をメンバーで共有しながら、この3年間新入生調査(JFS2008、2009)を約28000人以上、上級生調査(JCSS2007、JCSS2009)を約10000人以上に実施し、研究分担者、協力者とともに、データを分析、研究するだけでなく、データを各参加大学に返却することを通じて、各大学の教育改善につなげていただくというIRの基礎を構築する試みもおこなった。本研究を通じての問題意識は、メンバーそれぞれが研究会での発表や学生調査のデータを共有しながら、共同研究を重ね、学会で発表することを通じてより鮮明になった。学生調査の分析・解析を通じて、カレッジ・インパクト研究の理論構築と学生の大学における成長過程の知見を得た。

【研究種目】基盤研究(B)

【研究期間】2007 - 2009

【配分額】18,330千円 (直接経費: 14,100千円、間接経費: 4,230千円)

【研究分野】統計科学

【研究領域課題番号】14252013 (KAKENデータベースで見る）

【研究キーワード】

東アジア価値観調査 / 国際比較 / 信頼 / データの科学 / 標本調査 / 国民性 / 意識調査 / 文化多様体解析(CULMAN) / シンガポール調査 / 国際比較調査 / 無作為標本抽出 / 信頼感 / 尺度構成 / バック・トランスレーション / 東アジア / 価値観 / 統計分析

【研究成果の概要】

本研究の重点は、以下のa)、b)、c)であった。
a)文化の伝播変容のために、東アジア諸国の人々の意識構造について統計科学的「標本抽出法」に則った面接調査を遂行する。
b)特に、21世紀における国際交流の中で、東アジア諸国民の「信頼感」のあり方について焦点を当て、世界の政治・経済の平和的発展の一助となる基礎情報を与える分析を推進させる。
c)収集した「東アジア諸国民の意識調査」の情報を中心に、既存の国際比較調査データ等とともにデータ・べ一スを作成し、一般公開する。
上記a)については、2002〜2004年度において、日本、中国(北京・上海・香港)、韓国、台湾、シンガポールにおいて意識調査を遂行した。これは、各調査に平行して、分析が推進され、上記b)の内容を含めて国内外の学会でも報告された。特に2005年度は、総合データにもとついて、日本行動計量学会の学術誌2号にわたり「東アジア価値観国際比較」の特集として、多数の論文発表がなされた。
上記c)については、調査法やデータの詳細は、統計数理研究所リポート等として国内外へ配布され、またHP上で公開準備作業中である。これに関する過去の国際比較詳細データ(日米欧の7か国比較個票データ)は、ドイツのZA (Zentralarchiv)を通じて公開されるように手配した。過去のいくつかの国際比較調査データ(調査票や単純集計表等)は、すでに統計数理研究所のホームページ(http://www.ism_ac.jp/ism_info_j/research.html)上で公開されている。

【研究種目】基盤研究(A)

【研究期間】2002 - 2005

【配分額】42,640千円 (直接経費: 32,800千円、間接経費: 9,840千円)