横浜市立大学大学院医学研究科遺伝学松本直通教授が、2025年12月8日（月）にブラジル サンパウロで開催されたブラジルの希少疾患を対象にした医療支援団体「CASA HUNTER＊１」が主催する、第11回Rare People Award（Prêmio Gente Rara）の科学部門を受賞しました。この賞は希少疾患の研究や社会福祉に大きく貢献した人々や団体を顕彰するも...

本研究では、株式会社JMDCが提供する累計1,200万人規模のレセプトデータベース（JMDC Claims Database）を用い、2005年から2021年の間に健診で初めて糖尿病（HbA1c 6.5%以上または空腹時血糖126mg/dL以上）と判定された40〜74歳の男女148,288名を対象としました。研究手法として、「標的試験エミュレーション」を採用しました。これは、観察データから、臨床試験を可能な限り模倣する手法です。対象者を「1年以内に受診した群（早期受診群）」と「1年以内に受診しなかった群（非受診群）」に分け、年齢、性別、検査値、生活習慣、行...

本研究では、厚生労働省が公開するレセプト情報・特定健診等情報データベース(NDB)オープンデータから2019-2020年のデータを用いて、全国335の二次医療圏における在宅医療利用の実態を分析しました。在宅医療の指標として、①訪問診療、②往診、③死亡診断、④看取りの4つを設定し、年齢・性別を調整した標準化レセプト出現比(SCR)を算出しました。さらに、日本の医療における「へき地度」を表す尺度である「Rurality Index for Japan(RIJ)」との相関を分析しました。その結果、在宅医療利用のSCRの中央値(四分位範囲)は、訪問診療62.1(3...

ダイバーシティ推進・SDGｓの取り組みの一環として『生理痛体験研修』を実施しました！横浜市立大学では、教育・研究・医療の充実と、地域貢献・国際化の質の向上をさらに進めていくために、教職員・学生一人ひとりが多様性を認め合い、あらゆる場で活躍できる組織づくりを目指して、ダイバーシティ推進に取り組んでいます。宮城教授の挨拶の様子研修の様子...

公立大学法人横浜市立大学（所在地：横浜市金沢区、理事長：近野 真一）は、2025年９月17日（水）、管理職（係長以上）を対象に「生理痛体験研修」を実施します。参加者は、専門家による講義や生理痛体験装置「ピリオノイド」を使った疑似体験を通じて、生理に伴う身体的・心理的負担を理解し、職場での配慮や働きやすい環境づくりについて考えます。こうした学び・体験・対話を通じて、管理職が従業員の健康課題を正しく理解することで、離職防止や健康経営の推進につながると期待しています。...

国際商学部長である和田淳一郎教授が昨年末に出版した『一票の平等の政治経済学』（勁草書房）で、日本公共政策学会著作賞を受賞しました。今回の受賞は、選挙における投票価値の平等に関して、政治経済学的な視点から定数配分・議席配分方式について包括的かつ緻密に議論を展開し、さらに配分のシミュレーションを示されていることが高く評価されたものです。和田教授に受賞についてコメントをい...

2025年８月に横浜で開催される「第9回アフリカ開発会議（TICAD9）」を記念し、世界銀行 副総裁兼官房長のマーシー・テンボン氏（アフリカ・カメルーン出身）をお招きし、本学金沢八景キャンパスにて講演会を開催します。国際開発支援の最前線に立つテンボン氏が、「居住可能な地球で貧困のない世界をつくる」をテーマに、グローバル社会の中での世界銀行の役割やアフリカの課題などについて語ります。講演後には、学生との意見交換も予定しており、若者が世界とつながる貴重な機会となることが期待されます。＜講演会概要＞日　時：2025年６月18日（水...

横浜市立大学は世界銀行と連携して、2025年８月20～22日に横浜で開催する「第９回アフリカ開発会議（TICAD9）」に先立ち、アフリカの人々の暮らしや多様性に触れる機会として、世界銀行写真展「アフリカの人々と場所」を開催します。本展では、世界銀行のエコノミストであり国際的に高い評価を受ける写真家、ドルテ・ヴェルナー氏が撮影したアフリカ各地の写真11点を展示。横浜・東京で開催されたTICAD7記念展（2019年）でも使用された作品で、アフリカの多様な文化や人々のたくましさを伝えます。なお、本写真展が横浜市内で開催されるのは、今回が初めてとなります。併せて、横浜市と...

ベトナムにある3つの送り出し機関に所属し、技能実習（介護）として訪日することが決まっている候補生27名（1送り出し機関あたり9名）に対して、半構造化インタビューを行いました。2023年12月から2024年2月にかけて、調査の調整およびベトナムでの対面調査を実施し、言語はベトナム語、通訳者同席のもとで行いました。調査対象者の平均年齢は21.7歳で、女性25名、男性2名でした。日本以外の候補地があった人は41%で、そのうちドイツが50.0%、台湾21.4％、韓国21.4％、中国7.1％でした（図１）。希望する滞在期間は永住と回答した人が最も多く（...