九州大学留学生センターの生田博子准教授と大分大学経済学部の久保田亮准教授は、アラスカ州南西部の大規模金鉱開発事業を取り上げ、「開発の推進」vs「自然の保全」、「先住民」vs「非先住民」、「地域住民」vs「政府・企業」といった二項対立に単純化できない、開発と先住民をめぐる複雑な関係性を明らかにしました。　米国アラスカ州は、天然資源の宝庫として知られています。近年の日米関税交渉や日米首脳会談でもアラスカ産の石油や液化天然ガスについての言及がありました。一方アラスカ州は、野生状態の自然環境が積極的に保護・活用されている地域でもあります。特に、住民の大部分がアラスカ先住民で構成されるアラス...

コロナ禍では、政治家が公の場でマスクを着ける場面が大幅に増えました。しかし、政治家がマスクを着けたときに有権者がどのような印象を持つのか、またその影響が女性政治家と男性政治家で異なるのかについては、これまで十分に分かっていませんでした。特に日本では、日常的に多くの人がマスクを使用する一方で、政治家の評価との関係は明らかにされておらず、この点を解き明かすことが求められていました。今回の研究では、女性政治家はマスクを着けると支持が下がる一方で、男性政治家には同様の影響が見られないという新たな傾向を明らかにしました。九州大学大学院経済学研究院の室賀貴穂准教授と、ダートマス大学政...

2006年に国連支援の下で責任投資原則（PRI）が創設されて以降、投資家や資産運用者は企業のESGを投資判断に取り入れてきました。さらに、金融リスクの顕在化、COVID-19の世界的流行、気候変動などを契機に、社会的サステナビリティへの関心が高まり、ESG情報の透明性と比較可能性が強く求められています。一方、ESGと財務パフォーマンスの関係を扱う研究は多いものの、ESGが株式市場の価格形成の効率性に与える影響や、国際的な制度環境の違いを踏まえた検証は限定的です。九州大学大学院経済学研究院の藤井秀道教授、大学院経済学府の王心雨氏、沈思語氏、九州大学都市研究センターのJun Xie助教...

リモートワークやハイブリッドワークの普及により、職場はオンラインチャットツールに依存するようになりました。しかし、従来は孤立している従業員をどのように特定するのかが明らかではなく、デジタル空間における孤立リスク評価手法の解明が望まれていました。この課題に対し、本研究はオンラインチャット情報が職場における孤立リスク評価の指標として活用できる新たな仕組みを解明しました。九州大学大学院システム情報科学研究院の荒川豊教授らの研究グループは、Slackのようなチャットツールのデータを分析し、貢献度と隣接度という2つの新しい指標による評価システムを開発しました。その結果、オンラインコ...

理化学研究所（理研）脳神経科学研究センターグリア-神経回路動態研究チームの長井淳チームディレクター、出羽健一基礎科学特別研究員、加瀬田晃大研究パートタイマーⅠ（日本学術振興会特別研究員DC2）、九州大学生体防御医学研究所の増田隆博教授らの共同研究グループは、「強い印象のある出来事はよく覚えている」「繰り返したことは忘れにくい」といった身近な現象について、その背後にある脳の仕組みが、神経細胞ではなく、その隙間を埋めるアストロサイト[1]という意外な細胞によって支えられていることを発見しました。脳は、神経細胞とそれ以外のグリア細胞[2]で構成されています。長らくグリア細胞は神経細胞の隙...