深海の極限環境に学んだ新技術が、植物由来界面活性剤を活かしたナノ乳化という新たな選択肢を提示し、化粧品素材の製剤化に革新をもたらします。国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長　大和 裕幸、以下「JAMSTEC」という。）海洋機能利用部門　生命理工学センターの出口 茂センター長は、ポーラ化成工業株式会社（代表取締役社長　片桐 崇行）、国立大学法人京都大学（総長　湊 長博）大学院工学研究科の古賀 毅 教授と共同で、深海熱水噴出孔に着想を得たナノ乳化技術「MAGIQ（Monodisperse nanodroplet generation in quenched hydrothermal solu...

国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長 大和 裕幸、以下「JAMSTEC」という。）海洋機能利用部門の磯部 紀之 副主任研究員らの研究グループは、板紙を透明にすることに成功しました。この透明な板紙は、通常の板紙と同様に木の主成分であるセルロースを用いているため、環境にやさしい素材です。板のような平面状の素材だけでなく、コップやストローといった立体的な形状に成形することも可能です。また、製造時に発生する廃液が再利用できるため、外部に廃液を排出せずに透明な板紙を製造することができます。くわえて、透明な板紙から透明な板紙を製造するマテリアルリサイクルも可能です。さらに、大雨や嵐などによって意図せ...

国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長　大和　裕幸、以下「JAMSTEC」という。）地球環境部門　海洋生物環境影響研究センター　海洋プラスチック動態研究グループの中嶋亮太グループリーダーは、サーモフィッシャーサイエンティフィック ジャパングループの技術者らと共同で、MPsを迅速・効率的に分析する新たな半自動MPs分析装置「MARS」を開発しました（図1）。この装置は、500 µm以上のMPsを対象に、反射型フーリエ変換赤外分光法（反射型FTIR）...

国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長　大和　裕幸、以下「JAMSTEC」という。）付加価値情報創生部門地球情報科学技術センターデータサイエンス研究グループの杉山大祐准研究主幹、松岡大祐上席研究員、鹿児島大学大学院理工学研究科の加古真一郎教授らは、海岸漂着ごみの定量化を行う画像解析AIを実装したシステムを開発し、Webサービスとして公開しました。このサービスは、スマートフォンやドローン等を用いて海岸で撮影された写真を解析し、ごみの量や種類を自動的に認識・数値化することが可能です。誰でも簡単な操作でごみ問題の現状を「見える化」できるため、国や自治体における現状把握や環境政策の立案、企業におけ...

デリー首都圏では、 毎年10月から11月にかけてたびたび警戒レベルの大気汚染が起きており、大気汚染が人間の健康と社会経済環境に及ぼす悪影響は、何十年にもわたり大きな懸念事項となっています。デリー首都圏でPM2.5※1 の高濃度イベントが急速に形成されて持続する要因には多くの仮説があり、インド北西部のパンジャーブ州とハリヤーナー州の農業残渣焼却が大きく寄与しているという説もそのひとつです。デリー首都圏での大気汚染の形成メカニズムは、今日にいたるまでメディアの報道や研究出版物などで議論が続いているにも関わらず...