国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長　大和　裕幸、以下「JAMSTEC」という。）地球環境変動部門の増田　周平上席研究員らは、Environmental Satellite ApplicationsのJ.P. Matthews氏（京都大学名誉教授）や京都大学大学院総合生存学館の山敷　庸亮教授と連携し、太陽サイクルの11年周期による全球平均海面高度変動に関する新たな研究成果を発表しました。本研究では、これまでそのメカニズムが明らかにされなかった全球平均海面高度に見られる太陽活動11年周期と同期した変動成分の起源を解明することを目的に、近年整備が進んできた精密な衛星高度計をはじめとする過去の...

国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長　大和 裕幸、以下「JAMSTEC」という。）海域地震火山部門火山・地球内部研究センターの吉田 健太副主任研究員、多田 訓子副主任研究員、赤松 祐哉研究員、国立大学法人東海国立大学機構 名古屋大学大学院環境学研究科の市原 寛講師らは、株式会社JDRONE・有限会社テラテクニカと共同で、海域で発生する火山活動の調査・モニタリングのため、無人ヘリコプター（大型ドローン）を研究船から発着させ、陸地からの遠隔操縦によって火山観測を行う手法の確立に取り組みました。実際の海域火山観測航海中に、衛星通信式の無人ヘリコプターを海底広域研究船「かいめい」の甲板から発着さ...

国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長　大和裕幸、以下「JAMSTEC」という。）地球環境部門むつ研究所の金子 仁研究員らは、国立研究開発法人水産研究・教育機構の奥西 武グループ長、田中 雄大主任研究員（現所属：長崎大学）ほかと共同で、津軽海峡東部、尻屋崎沖の海底地形を津軽暖流が乗り越える際に生じる強い乱流鉛直混合が、より深い層から栄養塩を光の当たる表層付近に輸送すること、そしてこの栄養塩に富んだ混合水が太平洋側に流れ出し、夏季から秋季にかけて同海域で形成される直径100km スケールの「津軽ジャイアー」の中に広がることで、この渦内の植物プランクトン生産を支えているというしくみを明らかにし...

国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長　大和　裕幸、以下「JAMSTEC」という。）付加価値情報創生部門アプリケーションラボの土井威志主任研究員らは、季節予測システム（SINTEX-F）で、沖縄・台湾付近で、夏に台風を含む熱帯低気圧が増えるのかを5月初旬時点から予測可能であることを示しました。日本や台湾などで自然災害として最も甚大な被害を及ぼす現象の一つが、台風を含む熱帯低気圧による激しい気象現象です。もし、夏に熱帯低気圧の活動が活発になるかを数ヶ月前から予測できれば、損害保険をはじめとするさまざまな産業の危機管理等に応用できます。従来は、北西太平洋の広い範囲で平均した熱帯低気圧...

国立大学法人東京海洋大学学術研究院の溝端 浩平 准教授、国立極地研究所、海洋研究開発機構、北海道大学低温科学研究所らの研究グループは、温暖化に伴う偏西風の強化によって、東南極沿岸域に点在する時計回りの海洋循環と氷床への熱輸送が強化されることを明らかにしました。従来から、南極氷床の損失は海面水位上昇をもたらす主要因の一つとして挙げられており、特に外洋からの暖かい海水の流入による融解が注目されていました。そのため、進行する地球温暖化に対する南極氷床の応答の理解が望まれていました。本研究グループは、独自に開発した衛星海面力学高度データと気象再解析データを用いて、東南極沿岸域には暖...

国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長　大和　裕幸、以下「JAMSTEC」という。）超先鋭研究開発部門の丹秀也 Young Research Fellow、渋谷岳造主任研究員らは、東京科学大学地球生命研究所　関根康人教授との共同研究により、土星衛星エンセラダスの地下海では、生命にとって重要な金属元素が不足している可能性を明らかにしました。土星衛星エンセラダスは内部に液体の地下海をもち、生命存在可能な条件を満たす天体として注目を集めています。本研究では、エンセラダスの地下海での化学反応を再現した実験と計算により、生命に必要な微量の金属元素の挙動を調べました。その結果、生命に必要な成...

国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長　大和　裕幸、以下「JAMSTEC」という。）地球環境部門の木村仁副主任研究員らは、東京大学の研究チームと共同で、2020年と2022年の3月から7月にかけて、北極海ボーフォート海域で実施した漂流ブイ観測から得た海氷の位置データを解析し、海氷変形パターンを明らかにしました。本研究では、ヘリコプターとスノーモービルを使い海氷上に全地球測位システム（GPS）を高密度(約200 m 間隔)に設置し、衛星通信を用いて30分ごとの海氷の動きを追跡しました(図1)。さらにWebcam(SideKi...

デリー首都圏では、 毎年10月から11月にかけてたびたび警戒レベルの大気汚染が起きており、大気汚染が人間の健康と社会経済環境に及ぼす悪影響は、何十年にもわたり大きな懸念事項となっています。デリー首都圏でPM2.5※1 の高濃度イベントが急速に形成されて持続する要因には多くの仮説があり、インド北西部のパンジャーブ州とハリヤーナー州の農業残渣焼却が大きく寄与しているという説もそのひとつです。デリー首都圏での大気汚染の形成メカニズムは、今日にいたるまでメディアの報道や研究出版物などで議論が続いているにも関わらず...

北海道大学大学院水産科学院修士課程1年の日比野湧也氏、同大学院水産科学研究院の松野孝平助教、山口 篤准教授、海洋研究開発機構の藤原 周副主任研究員、伊東素代副主任研究員らの研究グループは、海氷融解が著しく遅かった2021年の太平洋側北極海で、動物プランクトンが大幅に減少していることを明らかにしました。プランクトンは、寿命が短く、水中を漂うため、海氷衰退のような気候変動の影響を受けやすい生物です。太平洋側北極海では、2020年冬にボーフォート高気圧が消滅したことで、時計回りのボーフォート循環が逆転しました。それまでは温暖化に伴い、年々、海氷衰退が進行していましたが、その循環逆転により2...

北海道大学低温科学研究所の大場康弘准教授、海洋研究開発機構の高野淑識上席研究員（慶應義塾大学先端生命科学研究所特任准教授/同大学院政策・メディア研究科特任准教授）及び古賀俊貴ポストドクトラル研究員、東北大学大学院理学研究科の古川善博准教授、九州大学大学院理学研究院の奈良岡浩教授らが所属する国際研究グループ（OSIRIS-REx sample analysis team）は、アメリカNASA主導の小惑星探査計画「OSIRIS-REx」で炭素質B型小惑星（101955）ベヌー（Bennu）から持ち帰られた粒子から、アミノ酸や核酸塩基、カルボン酸、アミンなど、様々な有機化合物の検出に成功しました。...

東京大学大学院理学系研究科の佐藤薫教授と、小新大特任研究員（研究当時　現：米国大気科学研究所に日本学術振興会海外特別研究員として滞在）、海洋研究開発機構の渡辺真吾上席研究員ほかによる研究グループは、地上から宇宙の下端にあたる高度110kmまでをカバーする全大気を対象とする長期再解析データの作成に成功しました。この研究では、ハイトップ大気大循環モデルを基盤とした新たな高速データ同化システムを構築し、スパースな衛星観測データを同化することで、地上から110kmまでの全大気の再解析データを作成しました。高度50～110kmに位置する中間圏・下部熱圏は、観測や大気モデル適用が難しく、「研究困...

2. 概要国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長　大和裕幸、以下「JAMSTEC」という。）地球環境部門 北極環境変動総合研究センター 北極海洋環境研究グループの渡邉英嗣主任研究員は、国立大学法人北海道大学の上野洋路教授および国立大学法人東京海洋大学の溝端浩平准教授らと共同で、太平洋側北極海に位置するチュクチボーダーランドの海洋亜表層に存在する貯熱量が1999年から2020年にかけて約1.8倍に増加していることを明らかにしました。北極の海氷面積は長期的には減少傾向にあるものの、衛星観測史上最小を記録した2012年9月以降では現在に至るまで最小面積が更新されて...