近年、高齢化が急速に進む日本では、糖尿病や高血圧といった生活習慣病※1の増加に伴う医療費の高騰が社会保障制度の持続可能性を脅かしています。こうした背景のもと、2008年に生活習慣病の予防と早期発見を目的とした特定健康診査・特定保健指導※2 (メタボ健診制度)が導入されました。早稲田大学教育・総合科学学術院講師の及川　雅斗（おいかわまさと）、同大学政治経済学術院教授の...

図1:OpenFace2.0ソフトウェアによって解析された10秒間の自己紹介動画に基づく健常群およびサブスレッショルドうつ群（うつ病予備群）の顔面表情筋（アクションユニット）出現頻度（AU_c）と強度（AU_r）のプロファイル...

感染症対策としての下水サーベイランス（下水中に存在するヒト由来ウイルスを検査・監視すること）には、従来の臨床検査に基づくサーベイランス（ヒトから検体を採取）と比べ、「早い・安い・うまい（上手い）」という３つの便益があります。特に感染症の流行をより早期（1～3週間）に検知できることは、高齢者施設等における臨床スクリーニング検査の実施タイミングの最適化に繋がることが期待できます。下水処理場での下水サーベイランスに基づく警報システムに従い、より適切なタイミングで実施されるCOVID-19の臨床スクリーニング検査は、高齢者施設（入居者100人、スタッフ60人）あたり31～...

コロナ禍が長期化する中での高齢者の受診控えは、将来的な健康リスクや医療費の増加につながる懸念があります。本研究では、パンデミック収束期における高齢者の受診控えを把握するため、後期高齢者医療制度（※１）の加入者189万人の約1億9千万件の医療レセプトと所得情報が結合されたビッグデータを使った分析を行いました。分析の結果、まん延防止等重点措置（※２）の下でも外来受診はわずかに減少しただけで、1日当たりの医療費には大きな変化は見られませんでした。歯科以外の医療サービス利用には所得による大きな差がなく、国民皆保険制度がコロナ禍のよう...

早稲田大学大学院情報生産システム研究科 芹田和則（せりたかずのり）准教授、神戸大学大学院医学研究科 藤田岳（ふじたたけし）准教授、柿木章伸（かきぎあきのぶ）特命教授、大阪大学レーザー科学研究所 斗内政吉（とのうちまさよし）教授、大阪大学大学院工学研究科博士課程Zheng Luwei（ゼンルーウェイ）氏らによる研究グループは、マウスを用いた実験により、テラヘルツ波※1を利用して、音をつかさどる耳の器官である「内耳蝸牛※2」のマイクロメートルスケールの小さな内部構造を3次元で非破壊観察することに世界で初めて成功しました。蝸牛は骨に囲まれている...