早稲田大学教育・総合科学学術院講師の及川　雅斗（おいかわまさと）、東京大学社会科学研究所教授の田中 隆一（たなかりゅういち）、早稲田大学政治経済学術院教授の別所 俊一郎（べっしょしゅんいちろう）、同大学人間科学学術院教授の川村 顕...

早稲田大学スマート社会技術融合研究機構 研究助手の秋元 瑞穂（あきもと みづほ）、同大学理工学術院教授の田辺 新一（たなべ しんいち）およびデンマーク工科大学教授のPawel Wargockiらの国際研究チームは、寝室内換気と睡眠の質の関係について、同グループの研究成果に加え、国内外で発表...

新型コロナウィルス感染症による社会経済の混乱を背景に、どのような属性をもつ個人がギグワークを始めたのかを明らかにすることが求められていました。早稲田大学教育・総合科学学術院／ウェルビーイング＆プロダクティビティ研究所所長の黒田　祥子（くろださちこ）教授と同学術院の大西　宏一郎（おおにしこう...

感染症対策としての下水サーベイランス（下水中に存在するヒト由来ウイルスを検査・監視すること）には、従来の臨床検査に基づくサーベイランス（ヒトから検体を採取）と比べ、「早い・安い・うまい（上手い）」という３つの便益があります。特に感染症の流行をより早期（1～3週間）に検知できることは、高齢者施設等における臨床スクリーニング検査の実施タイミングの最適化に繋がることが期待できます。下水処理場での下水サーベイランスに基づく警報システムに従い、より適切なタイミングで実施されるCOVID-19の臨床スクリーニング検査は、高齢者施設（入居者100人、スタッフ60人）あたり31～...

コロナ禍が長期化する中での高齢者の受診控えは、将来的な健康リスクや医療費の増加につながる懸念があります。本研究では、パンデミック収束期における高齢者の受診控えを把握するため、後期高齢者医療制度（※１）の加入者189万人の約1億9千万件の医療レセプトと所得情報が結合されたビッグデータを使った分析を行いました。分析の結果、まん延防止等重点措置（※２）の下でも外来受診はわずかに減少しただけで、1日当たりの医療費には大きな変化は見られませんでした。歯科以外の医療サービス利用には所得による大きな差がなく、国民皆保険制度がコロナ禍のよう...