ランキング開始以降20年目にしてはじめて英国が1位に。2年連続10位圏外だった日本は9位で返り咲き。デンマーク、シンガポール、エストニアをはじめ人口小国の優位性が鮮明。AI開発競争が本格化し、行政サービスの質の向上や業務効率化に貢献するも社会変革を牽引する成果は不十分。気候変動、エネルギー・食料、災害への総合的対策は途上.将来的にはAI/データ重視政府にシフトの可能性。デジタル政府は行財政改革に加え、国民サービス優先の財政シフトへ.技術進化が激しい昨今、新技術への初期費用、保守運用費用の高騰で上位国も財政規律に苦慮。高度なサイバー・セキュリティのリスク...

近年、高齢化が急速に進む日本では、糖尿病や高血圧といった生活習慣病※1の増加に伴う医療費の高騰が社会保障制度の持続可能性を脅かしています。こうした背景のもと、2008年に生活習慣病の予防と早期発見を目的とした特定健康診査・特定保健指導※2 (メタボ健診制度)が導入されました。早稲田大学教育・総合科学学術院講師の及川　雅斗（おいかわまさと）、同大学政治経済学術院教授の...

持続可能性、SDGs、カーボン・ニュートラルなどという言葉が頻繁に語られています。いずれも、私たちの生活における行為選択の基準を、現在世代だけに限ることなく未来世代にまで広げて考えるように要求する言葉です。こうした言葉が求められる背景には、もちろん地球環境問題に代表される、人類規模の問題状況があります。こうした状況に対して、科学技術や社会政策の観点からではなく、人文学の観点から参画するとしたら、何ができるでしょうか。それは、世代を超えた倫理的関係について深く考え抜くことではないでしょうか。たとえば、私たちの誰もがけっして出会うことのない未来世代の人々の生活環境を想像して、私たちが現在の生活に変...

東京科学大学（Science Tokyo） 総合研究院 化学生命科学研究所の館山佳尚教授、早稲田大学 先進理工学研究科の伊藤暖大学院生（博士後期課程3年）らは、スーパーコンピュータ「富岳」（用語1）を用いた高精度計算により、Naイオン（Na+）電池（用語2）の有望な電極材料であるプルシアンブルー（PB、用語3）結晶におけるNa+の拡散機構とPB結晶の動的な無歪み性が室温以下の高速拡散に重要であることを提唱しました。これは「大きい孔が拡散に有利」という典型的な考え方を書き換え、また開発競争が加速するNaイオン電池の正極材料（用語4）設計指針を飛躍的に...