2025年10月13日、「日本の2025年問題を考える―超高齢社会における共生のあり方」と題して、早稲田大学総合研究機構第4回シンポジウムが開催されました。　少子高齢化が加速する日本では、2025年に「団塊の世代」が後期高齢者となり、医療、福祉、地域コミュニティなど、様々な社会基盤が転換期を迎えます。こうした課題に対して、学問分野を横断して複雑な社会課題の研究に取り組む総合研究機構の研究者が、産官学の連携を通じて、新たな“共生社会” の実現にどのような示唆を与えるのでしょうか。会場とオンラインを結ぶハイブリッド形式で行われ、多くの関心を集めました。　本記事では、当日のレ...

人文学・社会科学研究を支える公的な研究費は科研費が代表的です。理系研究と比べて人社系に特化した継続的な研究費獲得の機会は極めて限られています。例えば、JSTのRISTEXなど一部プログラムに挑めるものの、採択倍率は総じて高めです。複雑さを増す社会課題への取り組みに、人社研究の英知こそが必要、と叫ばれる昨今ですが、その研究と価値創造を支える資源は充分に整備されているのでしょうか？そこで、今回のJINSHA共有会では、手持ちの資源を生かして、未来を創る思考法で、経営・起業分野で注目されている「エフェクチュエーション」を用いて、URAや研究者、研究系事務職員等が考える「こうあって欲しい」人社系の研究...