東京建物株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役 社長執行役員 小澤 克人、以下「東京建物」）、YKK AP株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 魚津 彰、以下「YKK AP」）、慶應義塾大学（所在地：東京都港区、塾長 伊藤 公平）は、ZEH基準への改修が住む人の快適性に与える影響を検証することを目的とした実証実験（以下「本実証」）を実施しました。本実証は、東京建物が開発し、保有する築20年の大規模賃貸マンション「Brillia ist東雲キャナルコート」（東京都江東区）内の住戸に被験者が宿泊し、温湿度やバイタルデータを比較することでZEHが快適性・健康性に与える影響を可視化するもの...

看護職と介護職による日常的な情報共有が、入居者の健康状態の変化をいち早く察知することにつながると明らかになりました。看護職は「準備（入居者のいつもの状態や既往歴の把握）」、「評価（介護職からの報告や自身の観察による状態の確認）」、「判断（過去の事例や臨床経験に基づくリスク評価）」という3つの役割を果たして、早期発見につなげていました。医療資源が限られる高齢者施設において、看護職は「異常な体温」「呼吸状態の異常」「意識レベルの低下」など10項目の兆候を、入居者の健康状態の変化を示す重要なサインとして重視していました。上智大学総合人間科学部看護学科の大河原...