日本を含む先進国では共働き（共稼ぎ）世帯が増加しており、多くの中年層が有償の就労に加え、家事などの無償のケア労働にも従事しています。このような状況は、有償労働や無償労働に追われ、生活に必要な時間を十分に確保できない状態のいわゆる『時間貧困』に陥りやすく、慢性化すると心理的ストレスに繋がる可能性が指摘されています。しかし従来の研究は、有償労働時間のみに着目するものが多く、「総労働時間（有償労働時間＋無償労働時間）」が及ぼす影響については、十分に検討されてきませんでした。大阪公立大学大学院看護学研究科の森本 明子教授と経済学研究科の杉田 菜穂教授らの研究グループは、40～64歳...

臨床現場で働き始めて1年目の新人看護師は、業務量の多さや経験不足、学校で学んだ内容と現場の違いから強いストレスを受け、職場適応が難しく離職に至ることも少なくありません。日本では離職率が10％を超え、医療現場における重要な課題となっています。しかし、これまで新人看護師自身の行動は十分に解明されていませんでした。大阪公立大学大学院看護学研究科の長野 弥生講師らの研究グループは、先輩を観察し学ぶ「モデリング行動」が職場適応にどう関わるかを明らかにすることを目的とし、378人の新人看護師のアンケート回答を分析しました。その結果、先輩の行動を取り入れることで適応行動が促され、職場適応が進むこ...

口腔の健康状態と死亡リスクには関連があることが知られており、日本では1989年より「80歳になっても20本以上自分の歯を保とう」という8020運動が展開されています。しかし、歯の状態には健全歯、処置歯、未処置歯などさまざまな種類があり、どの状態の歯を歯数として数えることが死亡リスクの予測に最も有効かは明らかになっていません。大阪公立大学大学院看護学研究科の大槻 奈緒子講師と、大阪大学キャンパスライフ健康支援・相談センター保健管理部門の山本 陵平教授らの共同研究グループは、75歳以上の高齢者190,282人を対象に、歯科健診時の歯数および歯の状態と全死亡との関連を解析しました。その結...

病院に入院している患者の死亡率や転倒・転落発生率、せん妄発生率などを低下させるためには、エビデンスに基づく実践（Evidence-Based Practice：EBP）※1を推進することが重要です。そのためには、効果的なEBP教育プログラムの整備が必要不可欠ですが、従来のEBP教育プログラムには、EBPのすべてのプロセスに関する教育が含まれていないことや、厳密な方法でEBP教育プログラムの評価が行われていないという課題がありました。大阪公立大学大学院看護学研究科の古木 秀明研究員らは、EBPのすべてのプロセスに関する教育を組み込んだ新たな...

医療機器の増加や高度化により病院内の騒音レベルは上昇傾向であり、世界保健機関（WHO）が推奨する騒音基準を大きく上回る状況が、医療現場において常態化しています。こうした環境が入院患者の心身に与える影響を包括的に理解することは、療養環境における音環境の調整において中心的な役割を担う看護師にとって重要です。大阪公立大学大学院看護学研究科の園田 奈央准教授らの研究グループは、2014年から2023年にかけて発表された関連文献を対象に、主要な文献データベースを用いてスコーピングレビュー※を行い、研究目的に合致する28件を研究対象として抽出しました。これらの論文を調査し...

病院に入院している患者の転倒・転落発生率や死亡率を低下させるためには、医療従事者に対してエビデンスに基づく実践（Evidence-Based Practice：EBP）※を推進することが重要です。看護師がEBPを実践するには、EBPに関する知識や技術の向上が不可欠ですが、加えてEBP に対する組織のサポートなど職場環境の整備も重要であることが知られています。 大阪公立大学大学院看護学研究科の古木 秀明研究員らは、看護師の EBP に関する知識・技術とEBPの実践との関係性が、組織のサポートによってどのように変化するのか、どのような要因が看護師の EBP...

歯の本数などの口腔の健康状態と死亡リスクには関連があることが知られており、高齢化が進む日本では健康寿命の延伸を目指し、75歳以上の後期高齢者を対象とした後期高齢者歯科健康診査事業※1（以下、歯科健診）が2018年度から開始されました。しかし、高齢者を対象とした公的な歯科健診は世界でも例がなく、その有益性は明らかになっていません。大阪公立大学大学院看護学研究科の大槻 奈緒子講師と大阪大学キャンパスライフ健康支援・相談センター保健管理部門の山本 陵平教授らの共同研究グループは、2017年10月～2019年3月の期間、継続して大阪府後期高齢者医...