本研究グループは、全国の慢性腎臓病患者285人に対して運動の重要性に対する認識や情報源、医療者からの運動指導の状況を把握するとともに、基本チェックリストを用いてフレイルの有無を調査しました。その結果、運動の重要性の周知は進んできている一方で、食事管理ほどは十分に浸透していないことがわかりました。また運動指導を受けても約3人に１人は十分に実行できておらず、特にフレイルを有する患者では、運動を実践しにくい傾向が示されました。本研究成果は、2026年2月26日に国際学術誌「BMC Nephrology」にオンライン掲載されました。発表のポイント慢性腎臓病患者を...

本研究グループは、全国の慢性腎臓病患者に対し、病気があっても「気持ちの面で前向きに捉えられているか」などを測る『健康関連ホープ尺度』で分析し、フレイル（虚弱）の程度が悪化するほど、ホープの点数が低い傾向であることを解明しました。本研究成果は、2026年1月16日に国際学術誌「Geriatric Nursing」にオンライン掲載されました。発表のポイント全国の慢性腎臓病患者285人の『健康関連ホープ尺度』を分析し、フレイルの程度を質問票で判定。フレイルの程度が悪化するほど、ホープの点数が低い傾向にあることが明らかに。抑うつ症状、口腔機能の低下...

心身が虚弱している状態のフレイルは、要介護状態の前段階として注目されており、早期にリスクを把握して予防することが重要です。これまで、肥満はフレイルとは相反する状態と思われてきましたが、近年の研究では、腹部肥満が、運動不足や不適切な食生活、生活習慣病の発症を通じてフレイルの進展に関与する可能性が指摘されています。大阪公立大学研究推進機構都市健康・スポーツ研究センターの横山 久代教授は、腹部肥満がフレイルの進行に与える影響を明らかにすることを目的に、大阪府在住の2,962人（30～79歳）を対象に、スマートフォン健康アプリを用いたWebアンケートを実施し、分析しました。その結...

65歳以上の高齢者が人口の29.3％を占める日本において、健康寿命延伸の取組みとして、高齢者をはじめとした地域住民が主体となって介護予防やフレイル対策を目的とした活動を行う『通いの場』が注目されています。『通いの場』は97.6％の自治体で導入されており、身体を動かすだけでなく、人との交流による社会的な繋がりを得ることができます。要支援・介護の認定のない自立高齢者では、『通いの場』への参加が要介護発生のリスクを下げることが知られています。しかし、すでに要介護状態になるリスクの高い要支援高齢者でも、専門家による手厚い介入が少ない『通いの場』によって同様の効果が得られるのかは明らかになっていませんで...