日本を含む先進国では共働き（共稼ぎ）世帯が増加しており、多くの中年層が有償の就労に加え、家事などの無償のケア労働にも従事しています。このような状況は、有償労働や無償労働に追われ、生活に必要な時間を十分に確保できない状態のいわゆる『時間貧困』に陥りやすく、慢性化すると心理的ストレスに繋がる可能性が指摘されています。しかし従来の研究は、有償労働時間のみに着目するものが多く、「総労働時間（有償労働時間＋無償労働時間）」が及ぼす影響については、十分に検討されてきませんでした。大阪公立大学大学院看護学研究科の森本 明子教授と経済学研究科の杉田 菜穂教授らの研究グループは、40～64歳...