地域の「通いの場」は、体操などを行う住民主体の集まりで、介護予防の柱として全国に広がっています。参加によって将来の要介護リスクが下がることも、これまでの研究で報告されてきました。しかし、「どれくらいリスクが下がれば、人は参加したいと思うのか」という視点は、これまでほとんど検討されていませんでした。大阪公立大学大学院リハビリテーション学研究科の上村 一貴准教授と医学部リハビリテーション学科の中村 勇貴さん（4年生）らの研究グループは、通いの場への参加に関して、住民が期待する効果の大きさを明らかにするため、53～95歳の男女40人にインタビューを実施し、その回答結果を分析しました。「5...

心身が虚弱している状態のフレイルは、要介護状態の前段階として注目されており、早期にリスクを把握して予防することが重要です。これまで、肥満はフレイルとは相反する状態と思われてきましたが、近年の研究では、腹部肥満が、運動不足や不適切な食生活、生活習慣病の発症を通じてフレイルの進展に関与する可能性が指摘されています。大阪公立大学研究推進機構都市健康・スポーツ研究センターの横山 久代教授は、腹部肥満がフレイルの進行に与える影響を明らかにすることを目的に、大阪府在住の2,962人（30～79歳）を対象に、スマートフォン健康アプリを用いたWebアンケートを実施し、分析しました。その結...

65歳以上の高齢者が人口の29.3％を占める日本において、健康寿命延伸の取組みとして、高齢者をはじめとした地域住民が主体となって介護予防やフレイル対策を目的とした活動を行う『通いの場』が注目されています。『通いの場』は97.6％の自治体で導入されており、身体を動かすだけでなく、人との交流による社会的な繋がりを得ることができます。要支援・介護の認定のない自立高齢者では、『通いの場』への参加が要介護発生のリスクを下げることが知られています。しかし、すでに要介護状態になるリスクの高い要支援高齢者でも、専門家による手厚い介入が少ない『通いの場』によって同様の効果が得られるのかは明らかになっていませんで...