本研究グループは、大阪府在住の高齢者4,967名を対象にアンケート調査を実施し、脆弱性骨折や転倒に関連する因子を明らかにしました。また、身体活動は脆弱性骨折や転倒とは関連を示さなかった一方で、健康関連QOL（生活の質）の向上に有意に寄与することが確認されました。本研究成果は、2026年3月24日に国際学術誌「BMC Geriatrics」にオンライン掲載されました。発表のポイント脆弱性骨折や転倒は、「複数の薬を同時...

本研究は、泉北ニュータウン地域で実施されたオンデマンドバスの実証実験※1で得たユーザーデータを用いて、オンデマンドバスと公共交通機関（鉄道もしくは路線バス）の併用が、居住者の歩数に与える効果を分析しました。その結果、オンデマンドバスと路線バスを乗り継いで利用したグループは、利用しなかったグループと比較して、1日あたりの歩数が大幅に増加していることが判明しました。この増加量は、オンデマンドバス単独利用の効果や、一般的な健康介入による効果を大きく上回り、路線バスとオンデマンドバスの接続が、住民の健康増進に繋がる有力なエビデンスを示しました。本研究成果は、2026年1...

本研究グループは、2019年に全線開業したJRおおさか東線（北区間：新大阪－放出間）を事例に、鉄道新駅開業による中年世代の一人当たり医療費への影響を分析しました。その結果、北区間全体では統計的に有意な医療費削減効果は確認されませんでしたが、鴫野駅では開業後4年間の累積医療費の抑制効果があると推計されました。本研究は、すべての新駅が一様に健康効果をもたらすわけではなく、駅の立地特性や接続性によってその効果が異なる可能性を示唆しており、健康まちづくりにおける「場所」の選定の重要性を示すものです。本研究成果は、2026年1月19日に国際学術誌「Journal of T...

多くのニュータウンが直面する共通の課題の一つは、「車中心の社会がもたらす住民の健康リスク」です。日常の移動を車に頼る生活様式は、意識しないうちに人々の身体活動量を低下させ、生活習慣病などのリスクを高める要因となっています。ニュータウンがこの課題を解決し、人々が健やかに生活し続けられる「ヘルシーニュータウン※1」になるためには、自家用車ではなく、公共交通などのよりアクティブな移動手段への行動変容を促すことが不可欠です。しかし、行動変容に有効なインセンティブは、これまで十分に示されていません。大阪公立大学大学院生活科学研究科都市科学研究室の加...