本研究グループは、2019年に全線開業したJRおおさか東線（北区間：新大阪－放出間）を事例に、鉄道新駅開業による中年世代の一人当たり医療費への影響を分析しました。その結果、北区間全体では統計的に有意な医療費削減効果は確認されませんでしたが、鴫野駅では開業後4年間の累積医療費の抑制効果があると推計されました。本研究は、すべての新駅が一様に健康効果をもたらすわけではなく、駅の立地特性や接続性によってその効果が異なる可能性を示唆しており、健康まちづくりにおける「場所」の選定の重要性を示すものです。本研究成果は、2026年1月19日に国際学術誌「Journal of T...

本研究グループは、1981年から2020年までの日本全国752の気象観測所から時間降水データで返値レベル※1を算出しました。未観測地域の極端降水を予測するため、極端降水の空間予測において、伝統的な空間統計モデルであるクリギング法とクリギング法の代替として用いられるINLA-SPDE法※２を適用。日本を4つの地域（北海道、本州、四国、九州） に分け、LOOCV※３でモデル性能を評価した結果、INLA-SPDE法がより予測安定性が高く、特に50年・100年に一度クラスのまれな大雨での標準偏差が小さいことが分かりました。また、返値レ...

育児休業制度は、子育てと仕事の両立を支える重要な仕組みとして各国で拡充されてきました。従来の研究では、社会民主主義政党やキリスト教民主主義政党が拡充の主な推進役とされてきましたが、政党類型だけでは政策変化の理由を十分に説明できませんでした。大阪公立大学大学院法学研究科の稗田 健志教授は、OECD加盟国の21か国を対象に、1970〜2021年における育児休業制度の法定期間の変化要因を混合効果順序ロジットモデル※4で分析。政権の政策位置は、選挙公約から二次元の政党位置（①社会経済的左右軸と②社会文化的軸〔リバタリアン－権威主義〕）を推定しまし...

病院で撮影されるレントゲン画像には、撮影部位や撮影方法などの情報がラベルとして付与されます。しかし、このラベル付けの多くは、人による作業となっているため、誤りが生じることがあり、AIの学習や臨床での判断に支障をきたすことがあります。大阪公立大学大学院医学研究科放射線診断学・IVR学の光山 容仁大学院生（博士後期課程4年）、人工知能学の植田 大樹教授らの研究グループは、複数の病院や公開データのレントゲン画像を使用し、撮影部位を分類するAIモデルと、胸部レントゲン画像における撮影方法および画像の向きを判定するAIモデルを新たに開発しました。これらのAIモデルの導入により、膨大なレ...

人手不足が深刻な農業現場において、ロボットによる自動収穫が注目されています。中でも、房状に果実が実るトマトの収穫は、熟し具合や周囲の環境などを見極めながら慎重に行う必要があり、ロボットには高度な判断力と制御が求められます。大阪公立大学大学院工学研究科の藤永 拓矢助教は、トマト収穫ロボットがどの方向から果実に近づけば収穫成功確率が高まるかを、画像認識と統計解析により定量的に評価しました。そして、抽出したデータをもとに、収穫のしやすさを予測するモデルを構築しました。本成果により、ロボットの無駄な動きを減らして収穫の成功率を高めることで、農業現場での課題解決に繋がることが期待できます。...