① 1985年以前は農業規模が窒素負荷の変動を支配し、1985年以降は農業構造変化が主要因となった② 農業の地域専門化に伴い、窒素負荷生産性の格差は「地域内格差」から「地域間格差」へとシフト③ 行政区画別に6つの発展パターンを分類し、実証・地域特性に応じた窒素管理戦略を提言 （概要）農業活動に由来する硝酸性窒素による地下水汚染は、飲料水の安全性や生態系に深刻な影響を与える世界的課題です。従来の研究では、国・県スケールの集計分析が中心であり、流域内の行政区画レベルでの詳細な変動要因の解析や地域間格差の定量評価は十分に行われてきませんでした。こう...

令和8年3月30日(月)、熊本大学黒髪南キャンパス工学部百周年記念館にて「熊本大学J-PEAKS社会共創シンポジウム～社会共創研究が拓く持続可能な産業都市の未来～」を開催しました。　本学は、令和６年度文部科学省「地域中核・特色ある研究大学強化促進事業（J-PEAKS）」に採択され、令和７年度より「半導体実装から社会共創研究を通じて、地域イノベーションの実現と持続可能な産業都市構築」を目指して事業を開始しました。本シンポジウムは地域のステークホルダーを対象に、その成果発表と新たなニーズを発掘する機会として開催いたしました。　本学からは小川久雄学長、大谷順理事、連川貞弘教授、柿...

7日間ホルター心電図の大規模データ解析では、発作性心房細動の中で、発生頻度10%未満の低頻度の心房細動が最も多く認められました。7日間ホルター心電図検査は、従来の短時間モニタリングでは見逃されやすい低頻度の発作性心房細動の検出において高い有用性を示しました。国内最大規模のデータ解析により、心房細動の「発生頻度」と「最長持続時間」の間に強い正の相関関係があることを、日本では初めて学術的に示しました。（概要説明）国立循環器病研究センター(大阪府吹田市、理事長：大津欣也)心臓血管内科 中辻孝太医師、井上優子特任部長、草野研吾副院長、脳血管...

桜十字グループ、東邦大学、国立環境研究所、熊本大学、日本循環器学会の合同研究チームは、日本循環器学会が保有する大規模臨床データを基盤に、大気中の微小粒子状物質（PM2.5）およびその構成成分の日単位濃度変動が急性心筋梗塞に及ぼす影響を検討しました。 PM2.5のデータには、2017年に環境省が大気汚染物質モニタリング体制を強化する一環として全国10地点に設置した連続自動測定装置による測定結果を用いています。その解析の結果、総PM2.5濃度の上昇に伴い急性心筋梗塞による入院件数が有意に増加することを明らかにし...

AMI株式会社（代表取締役CEO：小川 晋平）と熊本大学大学院生命科学研究部 循環器内科学（研究代表者：辻田 賢一 教授）を中心とする研究グループは、心臓の音と心電図からAIで心臓の状態を推定する新技術を開発し、その成果が令和7年6月17日に医学専門誌「Circulation Journal」に掲載されました。本研究では、AMI社が開発した心音と心電図を同時に測定できるポータブルデバイス「心音図検査装置AMI-SSS01シリーズ（承認番号：30400BZX00218000）」と、AIの一種である「深層学習（ディープラーニング）」を組み合わせ、わずか8秒間の計測でBNP値を推定する技術を確立し...