2025年９月、政府の地震調査委員会は、南海トラフ地震の今後30年以内の発生確率について、これまでの80％程度から60～90％程度以上へと見直すことを発表し、別の計算モデルを用いた場合には20～50％となる可能性も併記されています。依然として大地震が切迫している状況がうかがえます。この発表を受け、地域の防災拠点として香川大学が果たすべき役割は何なのか。上田学長、そして地震のスペシャリスト金田特任教授、BCP※1・DCP※2のスペシャリスト磯打特命准教授の鼎談から探りました。※1　Business Continuity Plan事業継続計画の略称。災害発生時に事業資産の損害...