・ 広島大学の大学院医系科学研究科 疫学・疾病制御学の秋田智之講師、田中純子理事副学長らの研究グループは、日本におけるB型肝炎（HBV）およびC型肝炎（HCV）の感染者数を全国規模で推定するとともに、2050年までの将来予測を行いました。・ その結果、日本ではHBV・HCVの診断率および治療率が国際的にも高水準であり、WHOが掲げる肝炎排除目標を概ね達成していることが明らかになりました。・ 2020年時点の推定では、HBVキャリアは約92–94万人、HCVキャリアは約18–48万人であり、2000年以降大幅に減少していました。特に検査未受検（undiagnosed）のキャリアは...

広島大学病院の摂食嚥下支援チームは、予定全身麻酔下手術患者を対象に、「抜管後肺炎（postextubation pneumonia: PEP）」の発症頻度とリスク因子を、診断群分類（DPC）データおよび診療報酬（レセプト）データを用いて解析しました。　その結果、31,828 例中212 例（0.67%）でPEP を発症し、これは従来重視されてきた人工呼吸器関連肺炎（VAP）よりも頻度が高いことが明らかとなりました。さらに、PEP は主に抜管後1～2 週間以内に集中して発症し、特に高齢、やせ・低栄養、もともとの生活機能低下患者でリスクが高いことが示されました。　本研究は、PEP ...

　広島大学大学院医系科学研究科　救急集中治療医学　服部幸医師、大下慎一郎准教授、志馬伸朗教授、地域医療システム学　松本正俊教授、大学病院総合内科・総合診療科　吉田秀平助教による医療レセプトデータを用いた研究により、2018年西日本豪雨災害の被災者において、被災を契機に抗うつ薬の処方を受けた人の割合が、災害後2～3ヶ月でピークとなり1年後まで持続したことが明らかになりました。これまでに、自然災害が被災者のメンタルヘルスに影響を及ぼすことは知られていましたが、実際の医療現場での処方パターンへの影響については十分に検証されていませんでした。本研究によって薬剤疫学の観点から、豪雨災害と被災者のメンタ...

　広島大学大学院医系科学研究科　分子内科学　小西花恵、岩本博志准教授、服部登教授、地域医療システム学　松本正俊教授、大学病院総合内科・総合診療科　吉田秀平助教、広島大学大学院医系科学研究科　救急集中治療医学　大下慎一郎准教授、広島大学大学院　耳鼻咽喉科学・頭頸部外科学　竹野幸夫教授、竹本　浩太助教による医療レセプトデータを用いた研究により、2018年の西日本豪雨災害の被災者では、非被災者と比較して点鼻薬の処方数が被災後に有意に増加し、その影響は1年間持続したことが明らかになりました。この研究成果が世界アレルギー機構（WAO）の医学雑誌「World Allergy Organization J...