広島大学大学院人間社会科学研究科の山田 大地 准教授と東京大学大学院総合文化研究科の成田 大樹 教授は、微小粒子状物質（PM2.5）による大気汚染が、日本において労働供給量や出勤日数を低下させていることを、2013～2017年の労働統計と大気環境観測データをもとに実証しました。この結果によれば、月間平均PM2.5濃度の１μg/m3の上昇で、月間労働時間が一人当たり約0.5時間減少することが示されました（研究対象期間の日本の平均は13.5μg/m3）。これは全国年間あたりで7,600億円の損失に相当し、先進国における比較的低水準の大気汚染であっても経済的損失が発生していることを示唆しています。...