光触媒による水完全分解（OWS）は、持続可能な水素生産に大きな可能性を秘めています。OWSでは、光触媒表面での水素発生反応（HER）と酸素発生反応（OER）の双方の促進が極めて重要であり、おのおのの反応に、個別に高い活性を示すHERおよびOER助触媒を、光触媒上の狙いの位置に選択的に修飾することが高活性化の鍵になります。しかし、煩雑な多段階光析出プロセスと逆反応を阻害するための酸素遮断層の必要性、逆反応を完全に抑制することの難しさ、遮断層の耐久性に関する懸念など、依然として大きな課題が残っています。　東北大学大学院理学研究科の坂本良太教授らの研究グループは、導電性二次元金属有...

本学は3月13日、研究機器のレンタル（リース）プラットフォーム「Shared Transformation（SX）プラットフォーム」の本年度第2回全体会議を現地（本学津島キャンパス）とオンラインのハイブリッド形式で開催しました。会議には、本学以外に日本電子株式会社とオリックス・レンテック株式会社、陪席として株式会社島津製作所が参加しました。　わが国、特に国立大学法人における研究機器の現状は大変厳しく、高価な分析機器を購入することのみならず、購入した機器の維持管理費等を確保する...

本学は10月6日、文部科学省の令和7年度「研究開発マネジメント人材に関する体制整備事業」（実施主体：日本学術振興会）に採択されました。　本事業は、全国の大学等の研究力を強化するため、研究開発マネジメント人材の活躍を促進し、わが国全体の研究開発マネジメント人材の量的不足の解消および質の向上を図るとともに、適切な処遇・キャリアパスの確立を推進することを目的としており、研究開発マネジメント人材の確保・育成、機関内の人事制度の構築に取り組む意欲のある機関（体制強化機関）...

本学は10月30日に「国立大学法人岡山大学研究大学宣言」を制定し、11月26日に開催された「2025年11月定例記者発表（学長発表）」において詳細を公表しました。　本宣言は、「岡山大学長期ビジョン2050：地...

本学が中心となり推進する岡山半導体研究教育推進委員会が企画・実施する「半導体人材育成」関連講座シリーズが、このほど盛況のうちに全日程を終了しました。令和7年度は、教養教育科目から大学院レベルの専門講座まで合計5講座を開講し、地域の企業関係者らを含む400人以上が受講しました。これは、昨年度の受講者数150人から倍以上に増加した過去最大の成果となり、地域社会における半導体人材育成への関心の高まりを示すものとなりました。　本シリ...

本学が中心となって推進する岡山半導体研究教育推進委員会は、日本の製造業の未来を担う人材育成に注力しています。その一環として7月24日、学術研究院社会文化科学学域の西田陽介教授が担当する「経営戦略論Ⅰ」にて、企業講師によるゲスト講義を実施。経済学部、グローバル・ディスカバリー・プログラム（GDP）の2、3年生90人以上が熱心に聴講しました。今回の講義は、...

7月25日、本学は日本電子株式会社（本社：東京都昭島市）と共同で、研究機器のレンタル（リース）プラットフォーム「Shared Transformation（SX）プラットフォーム」の設立合意に関する共同記者発表を、文部科学省にて行いました。本学より那須保友学長、佐藤法仁副理事（研究・産学共創総括担当）・副学長（学事担当）・上級URAが、日本電子株式会社より大井泉代表取締役社長兼CEOと渡邊愼一顧問（特命経営戦略担当）が登壇しました。　冒頭、那須学長から、わが国の研究設備・機...

本学は、「岡山大学における安全保障に関わる研究活動の取り決め」を作成し、6月11日の教育研究評議会での審議を経て、6月26日の役員会において決定しました。　本取り決めは、従来通り研究者の研究の自主性・自立性を尊重することを踏まえ、大学という組織が研究者らの活動を守るという視点に立ち、これまでの個々に対応していた事案や研究の取り組み等を、一元化したものです。　今回の取り決めの具体的な内容は、以下の5点です。①　防衛装備庁「安全保障技術研究推進制度」に関する点　従来通り、事前の学内審査を経て申請を行うものとする。...

本学は、4月21日に九州工業大学と「地域中核・特色ある研究大学強化促進事業（J-PEAKS）」に関する取り組みについての意見交換会を、本学津島キャンパスの共創イノベーションラボ（KIBINOVE：きびのべ）で実施しました。意見交換会は、J-PEAKSを通じて得た知見や情報を共有し、両大学におけるJ-PEAKSで描く戦略のさらなる推進につなげることを目的とし...