本学は6月26日、地域共創型取り組み「協生農法プロジェクト」を始動し、農学部、工学部、経済学部、資源植物科学研究所の学生・教職員など、分野や職種を越えた多様なメンバー約20人が参加しました。本プロジェクトは、内閣府「地域中核大学イノベーション創出環境強化事業」の一環として実施するもので、地域資源の利活用を通じて生物多様性の保持と人と自然の共生の実現を目指し、学生が中心となって文理融合・世代横断で進めていきます。　協生農法とは、無耕起・無施肥・無農薬を原則とし、自然環境そのものの力を生かして多様な植物が共存できる生態系を構築・管理する農法です。単一の作物を大量に栽培するのではなく、...

本学が進める地域ぐるみの脱炭素経営支援体制構築の取り組みが、環境省の「令和7年版 環境・循環型社会・生物多様性白書」（6月6日公表）に先進的な事例として掲載されました。　同白書では、2024年度に本学と株式会社中国銀行が中心となり、経済学部の学生が、域内企業である岡山技研工業株式会社の2製品についてカーボンフットプリント（CFP）の算定を行ったこと、その成果を...

本学学術研究院環境生命自然科学学域の大仲 克俊准教授が代表を務めるプロジェクトが、公益財団法人トヨタ財団の2024年度特定課題「人口減少と日本社会」に採択され、4月9日に助成金贈呈式が東京都内で開催されました。　助成金贈呈式には、大仲准教授に加え、フィールドである岡山県久米郡久米南町で本学とともに本プロジェクトに取り組むNPO法人らんたんの廣瀬 祐治代表も出席。同財団の小平信因会長から、大仲准教授に贈呈書が授与されました。　本プロジェクト...

本学学術研究院環境生命自然科学学域の大仲克俊准教授が代表を務めるプロジェクト「地域若手実践者・学術研究者の共創による人口減少地域を支える新たな事業体モデル構築」が、公益財団法人トヨタ財団の2024年度「人口減少と日本社会」プログラムにおいて、助成対象に採択されました。同プログラムには全国から38件の応募があり、そのうち採択されたのは4件で、採択率は10.5%と非常に狭き門を突...