大阪大学感染症総合教育研究拠点（CiDER）及びEIPMセンターの佐々木周作特任教授（常勤）は、市場調査・マーケティングリサーチを専門とする株式会社インテージの川西建氏・堀内愛子氏と共同研究を行い、インターネット調査における“いいかげんな回答”を減らす方法として、行動経済学の知見に基づいたメッセージ（ナッジ）が効果的であることを明らかにしました。この研究の調査では、動画を視聴した後に自由に感想を書いてもらう形式を使い、1万人以上の参加者を対象に、「コミットメント：真面目に答えると約束させる」「利得強調：真面目に回答することで貰えるポイントを強調する」「損失強調：不真面目に答えるとポイン...