大阪大学感染症総合教育研究拠点の村上道夫教授、三浦麻子教授（大阪大学大学院人間科学研究科、感染症総合教育研究拠点兼任）と同志社大学文化情報学部の山縣芽生助教（感染症総合教育研究拠点連携研究員）の研究グループは、国内の成人を対象とした30回にわたるパネル調査（2020年1月〜2024年3月）のデータを用いて、COVID-19の感染経験が、その後のリスク認知と予防行動（手指消毒・マスク着用）にどのような影響を与えるかを検討しました。傾向スコアマッチングという統計手法を用いて、感染経験のある人とない人を、感染前のリスク認知・行動・属性が近くなるように対応付けたうえで、感染後のリスク認知や予防...

大阪大学感染症総合教育研究拠点（CiDER）及びEIPMセンターの佐々木周作特任教授（常勤）は、市場調査・マーケティングリサーチを専門とする株式会社インテージの川西建氏・堀内愛子氏と共同研究を行い、インターネット調査における“いいかげんな回答”を減らす方法として、行動経済学の知見に基づいたメッセージ（ナッジ）が効果的であることを明らかにしました。この研究の調査では、動画を視聴した後に自由に感想を書いてもらう形式を使い、1万人以上の参加者を対象に、「コミットメント：真面目に答えると約束させる」「利得強調：真面目に回答することで貰えるポイントを強調する」「損失強調：不真面目に答えるとポイン...