北極の温暖化の一因と考えられている水蒸気量の増加について、その起源を解析した結果、夏はユーラシア大陸からの、秋は北極海からの水蒸気が長期的に増えていることが分かりました。このうち、特に夏は、陸域から北極へ運ばれる水蒸気が持つ温室効果によって海氷が溶けやすくなった結果、水蒸気の流れがさらに強まるという連鎖的な仕組みを見出しました。北極の温暖化は偏西風の流れを変え、日本の気候にも影響すると考えられています。本研究は、夏の豪雨、冬の寒波などの異常気象を理解するための手がかりになります。 北極域＊１は地球全体の平均よりも速いペ...

・イオウ酸化物の排出量は近年減少しているが、開国による日本の工業化(1850年)以前と比べて現代の大気がどの程度清浄化しているかは、未解明のまま残されていた。・本研究では、御神木の年輪に含まれるイオウ安定同位体比（δ34S）注1）を分析し、1500年代から現在にかけて500年にわたる大気中のイオウの起源の変化を探った。・年輪から計測されたイオウ同位体比は、工業化を境に大きく変化し、御神木は倒れる直前まで汚染された大気の値を記録していた。この結果は、現代の大気が工業化以前の清浄な水準にまだ戻っていないこと、あるいは土壌...

森林や水田、湖沼などの陸域生態系が、二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスをどの程度吸収・放出しているかを把握することは、地球温暖化対策に必要不可欠です。欧米諸国では、各地の観測拠点で得られたデータに基づき、陸域生態系のCO2吸収量の長期的な変化を記録したオープンデータセットの整備が進んでいる一方、アジア地域では包括的なデータセットは整備されていませんでした。大阪公立大学大学院農学研究科の植山 雅仁准教授、髙尾 勇太大学院生（博士前期課程2年）と、千葉大学の市井 和仁教授、国立極地研究所の矢吹 裕伯特任教授、東京大学の日浦 勉教授、熊谷...

・清浄な南極域で高エアロゾル濃度による視程不良（ヘイズ）が主に5－10月に観測・南極ヘイズの主要因は、海氷域からの海塩エアロゾルの放出・南極ヘイズは上空約4kmまで分布・南極ヘイズ中はオゾン（O3）濃度が減少 名古屋大学大学院環境学研究科の長田 和雄教授、福岡大学理学部の原圭一郎助教らの研究チームは、1997-2022年の間に南極昭和基地に出現した南極ヘイズの特徴、その発生要因、南極ヘイズの大気化学過程へのインパクトを明らかにしました。研究チームによる解析の結果、南極ヘイズ現象は、荒天・強風時...

・観測空白域であった東南極の氷床内陸域の気候変動を初めて解析。・内陸域における年平均気温が世界平均より早い速度で上昇していることが判明。・東南極の内陸域では沿岸域よりも内陸域で先に温暖化が進行することを発見。・南インド洋の温暖化が大気変動を引き起こし、その影響は南極内陸域まで拡散。 名古屋大学宇宙地球環境研究所の栗田 直幸 准教授、国立極地研究所の本山 秀明 名誉教授、平沢 尚彦 助教、北見工業大学工学部地球環境工学科の亀田 貴雄 教授らの研究グループは、南極ドームふじ基地およびその周辺地域で行われた過去30年間の地上気温観測...

・キヌアの幼植物は、海水レベルの高塩濃度下でも阻害を受けることなく生育できる、強い塩耐性をもつ。・海水レベルの高塩濃度下でキヌアを栽培した時の地上部へのナトリウムの取り込みは、その系統の栽培地域によって異なる傾向がみられ、ウユニ塩湖周辺の南部高地系統は地上部に塩をため込みにくい。・3つのナトリウム輸送体が塩耐性作物キヌアの塩排出に実際に機能していることを示した。 国際農研は、名古屋大学、理化学研究所、京都大学と共同で、長年謎とされていた、高い耐塩性をもつスーパー作物「キヌア」の塩排出機構の一端を明らかにしました。キヌアは優れた...

・地下茎は飼料作物やバイオエタノール飼料にも応用可能な形質であり、気候変動への対応や収穫性・永続性の高い作物育種の基盤となり得ます。・多年生の野生イネを用いて、植物ホルモン「ジベレリン（GA）」が地下茎の発生を空間的・時間的に制御していることを明らかにしました。・活性型ジベレリンの一種であるGA4が腋芽(えきが)の角度や形態形成に関与し、GA4の蓄積時期と濃度が適切に制御されることで地下茎芽の形成が決定されることを発見しました。・地下茎を通じた栄養繁殖は多年生植物の生存戦略の1つであり、本研究はその進化的基盤や、多年生作物開発や環境...

・国際研究チームが、8つの氷河モデルを用いて、グリーンランドと南極大陸以外の20万以上の氷河の潜在的な氷の減少を、さまざまな気候シナリオの下で計算。・世界の気温が現在のレベルで安定して温暖化が進まなかったとしても、最終的には世界の氷河の39％が消滅する見込み。・現在の気候政策（＋2.7 ℃）まで温暖化した場合、世界中の氷河は24％しか残らない。・パリ協定の目標である、産業革命前の＋1.5 ℃に温暖化を抑えれば、現在の気候政策のほぼ倍の氷河が残ると予測。 ◆詳細（プレスリリース本文）は...

　・グリーンランドのアイスコアから、産業革命から現在までの大気硝酸量の変遷を高確度に復元。　・人為窒素酸化物(NOx)の排出量とアイスコアの硝酸塩量の変化にタイムラグがあることが判明。　・タイムラグが大気酸性度に依存した大気硝酸の長距離輸送のされやすさの変化に起因することを解明。 ◆詳細（プレスリリース本文）は...

◆　日本における気候変動の影響を評価するため、社会経済シナリオデータを開発しました。◆　2015年から2100年までの男女別･年齢5歳階級別･家族類型別の世帯数及び用途別建物用地面積を1km×1kmメッシュで推計しました。◆　人口に世帯主率を乗じて将来の世帯数を推定したところ、日本全国の85歳以上単身世帯数は、2100年には約1.6百万～1.9百万世帯となり、2015年と比べて約1.6～1.9倍となると推計されました。◆　住宅戸数から将来の世帯数を差し引いたものを空き戸数とすると、日本全国における空き戸総数は、2100年には約2.6千万～4.3...