国立大学法人東京大学（東京都文京区、総長：藤井 輝夫、以下、「東京大学」）と、株式会社デンソーは、2026年4月1日より、10年間にわたる産学協創協定を締結します。本協創事業は、東京大学におけるモビリティ分野初の組織対組織による長期包括連携となります。本協創協定は、「走るほど、満ちる社会へ：モビリティから広がる未来の社会価値」を共通ビジョンに掲げます。移動はこれまで、人々の利便性を高める一方で、エネルギー消費や移動に伴う時間的制約が課題となっていました。本協創事業ではこうした課題解決に向け、モビリティそのものがエネルギーを循環させ、データを蓄積・活用することで、社会に新たな価値を生み...

東京大学 未来ビジョン研究センターの石井菜穂子特任教授らによる研究グループは、日本の化学産業の脱炭素化(カーボンニュートラルの実現)に関する研究成果をまとめたレポート「カーボンニュートラル時代の日本の化学産業」を公表しました。本レポートは、化学技術論ではなく、資源制約、産業政策、産業戦略、国家競争力の観点から課題を整理した点に特徴があります。化学産業の脱炭素化は、化学産業にとどまらず、化学製品を利用する幅広い産業の競争力と脱炭素化に直結します。本レポートでは、リーダー企業と政府の連携のあり方を提示し、化学の専門家のみならず政策担当者、産業界、メディアなど化学の専門外の読者にも開かれた...

東京大学物性研究所　赤松克哉特任研究員（研究当時：大学院理学系研究科博士後期課程）、同　川島直輝教授、京都大学大学院情報学研究科　原田健自助教、東京大学大学院理学系研究科　大久保毅特任准教授の共同研究チームは、生成モデリングの代替パラダイムとして、対象確率分布をモデル化する単層非負値適応テンソルツリー（NATT）の構造最適化スキームを提案した。NATTスキームは、テンソルツリー形式で表現できる確率分布関数のうち、与えられたサンプルの集合に最も適合するものを求めるためのものである。個々のサンプルは多数の...

2026年1月13日から、東京大学を幹事機関として名古屋大学、産業技術総合研究所、三菱総合研究所、日本自動車研究所、先進モビリティにより構成するRoAD to the L4 テーマ4コンソーシアム（以下、CooL4。注1）と東武バスグループの東武バスセントラルは、柏の葉キャンパス駅と東京大学柏キャンパスを結ぶシャトルバス路線の一部の便において特定自動運行を開始しました。　*東京都市圏（東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県）の公道において、初の自動運転車（レベル４）による運行開始となります。...

株式会社日立製作所(以下、日立)と国立大学法人東京大学(以下、東大)は、ビッグデータ分析の高速化に向けて、相互に複雑なつながりを持つデータ(以下、グラフ構造データ*1)の検索速度を大幅に向上する「動的プルーニング*2技術」を開発しました。従来、データベース内でデータ分析を行う際のグラフ構造データを順次たどる処理は、再帰問合せ処理*3と呼ばれる手続きで行われ、不要なデータを繰り返し読み取る必要があり、検索速度が低下するという課題がありました。本技術では、再帰問合せ処理中に得られる情報をもとに、次に読み取るデータの範囲をリアルタイム...

　東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻の岩田大輝大学院生(研究当時)、野中裕樹大学院生(研究当時)、東京大学先端科学技術研究センター航空宇宙モビリティ分野の伊藤恵理教授らによる研究グループは、航空交通が混雑する空港周辺の空域で、安全な航空機運航と環境負荷低減の両立を実現する新しい降下方式を提案し、関西国際空港への到着機を対象にしたフライトシミュレータ実験により、その有効性と運用実現性を明らかにしました（図1）。　提案手法は、固定飛行経路角（以下、FPA: Fixed-Flight Path Angl...

　電気自動車（EV）の普及を妨げていた短い航続距離と長い充電時間の課題に対し、東京大学 生産技術研究所の本間 裕大 准教授らの研究チームは、走行中ワイヤレス給電システム（DWPT、注1）を用いた「無限走行」の実現に向けたモビリティ社会像を提示しました。DWPTは、道路に埋め込まれたコイルから走行中の車両に電力を供給することで、充電待ちを不要にし、都市内のEV移動を支援します。埼玉県川越市を対象とした数理最適化と詳細交通シミュレーションの結果、全道路長 約150kmのうち、わずか2,359m（1.6%未満）のDWPT敷設で、市内の全車両が無限に走行し続けられることを示しました。ま...