千葉大学大学院医学薬学府４年博士課程の松本揚 氏及び同大予防医学センターの花里真道 准教授らの研究チームは、国内23市町の27,346人の高齢者を2013年から約3年間追跡した結果、「運動や散歩に適した公園や歩道」が多い地域に住む高齢者は少ない地域に住む者と比べて転倒しにくいこと、また、「坂や段差など歩行が困難な場所」が中程度にある地域に住む高齢者は、少ない地域に住む者に比べて転倒しにくいことも明らかとなりました。これらは、地域の環境整備が転倒予防につながる可能性を示す重要な知見です。　本研究成果は、2026年4月22日にArchives of Gerontology and Geri...

千葉大学予防医学センターの井手 一茂特任准教授、近藤 克則特任教授、中込 敦士准教授、日本福祉大学の渡邉 良太客員研究所員、斉藤 雅茂教授らの研究チームは、兵庫県西脇市の65歳以上の高齢者を1年間追跡調査して取得したデータと、通いの場注1)の参加者名簿から作成したデータを用いて、通いの場への参加状況（回数、種類）とその後の要介護リスク注2)や幸福感注3)の関連を検証しました。その結果、通いの場への参加回数が多ければ多いほど要介護リスクが低く、月1回程度定期的に交流プログラムを実施している通いの場では、参加者の幸福感が高くなってい...

国立大学法人千葉大学のオポッサム研究グループ（代表責任者：大学院社会科学研究院 倉阪秀史教授）は、持続可能なまちづくりに関する研究開発プロジェクトの一環として、2026年3月8日（日）、ネパール・カトマンズの学校「Geetanjali School」において「未来首相ワークショップ」を開催しました。本ワークショップは同研究グループが日本国内の自治体や学校で展開してきた取り組みであり、海外での実施は今回が初めてとなります。「未来カルテ」を活用した参加型プログラム本ワークショップは、同研究グループが開発した「未来カルテ」を...

国立大学法人千葉大学のオポッサム研究グループ（代表責任者：大学院社会科学研究院 倉阪秀史教授）は、持続可能なまちづくりに関する研究開発プロジェクトの一環として、2026年3月8日（日）、ネパール・カトマンズの学校「Geetanjali School」において「未来首相ワークショップ」を開催しました。本ワークショップは同研究グループが日本国内の自治体や学校で展開してきた取り組みであり、海外での実施は今回が初めてとなります。「未来カルテ」を活用した参加型プログラム本ワークショップは、同研究グループが開発した「未来カルテ」を...

千葉大学予防医学センター 河口謙二郎 特任助教、北海道大学大学院医学研究院 黒鳥偉作 助教らの研究グループは、終末期や死に関する実践的な知識と行動能力（Death Literacy: デス・リテラシー）注1）」を測定する尺度の日本語版（Japanese Version of Death Literacy Index: DLI-J）およびその短縮版（DLI-J-9）を開発しました (図１)。　2025年2月に全国の男女2,500名を対象とした調査の結果、この尺度は高い信頼性と妥当性を持つことが確認されました。一方で、日本のデス・リテラシーの平均スコアは10点満点中3...

千葉大学ヒト免疫疾患治療研究・開発センター（センター長：本橋 新一郎、以下「cCHID」）および千葉大学未来粘膜ワクチン研究開発シナジー拠点（拠点長：清野 宏、以下「cSIMVa」）と、日本ベクトン・ディッキンソン株式会社（代表取締役社長：長瀬 信弥、以下「日本BD」) は、ヒト免疫機構の多様性に着目した詳細な解析、病態解明、治療法の開発、創薬の加速を目的に、2025年12月4日付けで基本合意書を締結し、細胞レベルから遺伝子レベルに至るまで最先端の一細胞解析技術を実装する「Science Connect Program（読み：サイエンス コネクト プログラム）」（以下「SCP」）を始動しました...

千葉大学大学院医学研究院 中田孝明教授、医学部附属病院 今枝太郎助教らの研究グループは、日本独自の包括的診療報酬制度であるDiagnosis Procedure Combination (DPC)注1）の保険請求データを用い、2010年から2020年までの11年間にわたる約8,200万件の入院データを解析しました。本研究は、2021年に国際専門誌 Critical Care に掲載された、2010年から2017年までの敗血症患者全体を対象とした全国調査をさらに発展させ、解析期間を2020年まで延長し、対象年齢も従来の20歳以上から18...