千葉大学大学院医学薬学府４年博士課程の松本揚 氏及び同大予防医学センターの花里真道 准教授らの研究チームは、国内23市町の27,346人の高齢者を2013年から約3年間追跡した結果、「運動や散歩に適した公園や歩道」が多い地域に住む高齢者は少ない地域に住む者と比べて転倒しにくいこと、また、「坂や段差など歩行が困難な場所」が中程度にある地域に住む高齢者は、少ない地域に住む者に比べて転倒しにくいことも明らかとなりました。これらは、地域の環境整備が転倒予防につながる可能性を示す重要な知見です。　本研究成果は、2026年4月22日にArchives of Gerontology and Geri...

遠藤裕司（福島県立医科大学整形外科学講座、脊椎脊髄外科アカデミー）、富永亮司（福島県立医科大学大学院医学研究科 臨床疫学分野、岩井整形外科病院）、栗田宜明（東海大学医学部基盤診療学系衛生学公衆衛生学、福島県立医科大学大学院医学研究科 臨床疫学分野）、藤田順之（藤田医科大学整形外科学）、脇田貴文（関西大学社会学部）、小早川雅男（福島県立医科大学 医療研究推進センター）、松本嘉寛（福島県立医科大学整形外科学講座）、大鳥精司（千葉大学大学院医学研究院整形外科学）、紺野愼一・二階堂琢也（福島県立医科大学整形外科学講座、総合南東北病院）らによる研究グループは、日本全国の一般住民を対象とした大規模訪問調査...

千葉大学予防医学センター近藤 克則特任教授、井手 一茂特任助教、小林 周平特任研究員、日本福祉大学の福定 正城主任研究員、斉藤 雅茂教授、渡邉 良太客員研究所員の研究グループは、奈良県王寺町および大阪府河内長野市在住の要介護認定を受けていない高齢者599人を対象に、公共交通としての電動カート（以下、電動カート（図１））の利用が要介護リスクを軽減するかについて検証しました。その結果、電動カート利用は2年後の要介護リスクの軽減につながる可能性があり、電動カート利用群は未利用群と比較して今後6年間の介護給付費が1,500〜2,000万円程度低い推計が示されました。今回の研...

千葉大学予防医学センターの王鶴群特任研究員、河口謙二郎特任助教、LINGLING特任研究員、井手一茂特任助教、中込敦士准教授、近藤克則特任教授の研究グループは、サービス付き高齢者向け住宅（以下、サ高住）の生活環境および提供されるサービスを多面的に評価するため、「サ高住評価指標」の開発を試み、その指標が健康・ウェルビーイング指標とどのように関連しているかを明らかにしました。　分析の結果、月1回以上の社会参加（スポーツの会、趣味の会、学習・教養サークル、特技や経験を他者に伝える活動）、コミュニケーションと情報（1か月間交流する友人が10人以上、月１回以上笑う、月1回以上家族以外の人と話す）...

千葉大学予防医学センターの小林周平特任研究員、井手一茂特任助教、近藤克則特任教授、日本福祉大学の渡邉良太客員研究所員、福定正城主任研究員、斉藤雅茂教授らの研究グループは、大阪府河内長野市および奈良県王寺町に居住する65歳以上の住民726人を対象に、電動カートの導入1年後の主観的指標の変化と要介護リスクとの関連を検証しました。その結果、運行を継続していた王寺町の高齢者において、電動カートをきっかけに「日常生活における楽しみが増えた」「気持ちが明るくなる機会が増えた」「生きがいを感じる機会が増えた」といったポジティブ感情が増加した人は、そうでない人に比べて1年後の要介護リスクが低下したことが明らか...

千葉大学予防医学センターの小林周平特任研究員、井手一茂特任助教、花里真道准教授、近藤克則特任教授、日本福祉大学の福定正城主任研究員、斉藤雅茂教授らの研究グループは、グリーンスローモビリティとしても知られる電動カート（図１）利用による介護予防効果を検討しました。　検証の結果、1年間で電動カートを週1回以上利用していた高齢者では電動カート運行停止4ヶ月後に要支援・要介護リスク評価尺度点数が、悪化していたことが明らかになりました。これは、地域の移動支援としての電動カートの持続的な運行が高齢者の介護予防に重要な手段となり得ることを示唆し...