国立大学法人千葉大学（学長 横手 幸太郎、以下千葉大学）が参画している、株式会社広域高速ネット二九六（代表取締役社長 藤本 光弘）を代表機関とするコンソーシアムが提案した『フレイル予防・介護予防のための非接触センシングとAIによるストレスケアソリューション』が、令和７年度総務省「地域社会DX推進パッケージ事業（無線技術を活用した先進的な課題解決モデルの創出・横展開のための社会実証）」に採択されましたことをお知らせいたします。　本コンソーシアムは、株式会社広域高速ネット二九六、株式会社メンサポ（代表取締役兼CEO 廣瀬 素久）、シンクレイヤ株式会社（代表取締役社⻑ 山口 正裕）、佐倉ゆう...

千葉大学予防医学センターの阿部紀之特任研究員、井手一茂特任助教、河口謙二郎特任助教、熊澤大輔プロジェクト研究員、近藤克則特任教授らの研究チームは、新たな介護予防の取り組みとして注目すべき、互助共助コミュニティ型資源回収ステーション（以下、コミュニティ拠点）注１）の利用と、高齢者の要介護リスクとの関連を検証したところ、コミュニティ拠点利用者は非利用者に比べ、要支援・要介護リスクが約15%低い参考文献1)ことが明らかになりました。さらに、外出機会・人との交流・地域活動への参加機会が増加していました。コミュニティ拠点は単なる資源回収ステーションではなく、「...

千葉大学予防医学センターの小林周平特任研究員、井手一茂特任助教、近藤克則特任教授、日本福祉大学の渡邉良太客員研究所員、福定正城主任研究員、斉藤雅茂教授らの研究グループは、大阪府河内長野市および奈良県王寺町に居住する65歳以上の住民726人を対象に、電動カートの導入1年後の主観的指標の変化と要介護リスクとの関連を検証しました。その結果、運行を継続していた王寺町の高齢者において、電動カートをきっかけに「日常生活における楽しみが増えた」「気持ちが明るくなる機会が増えた」「生きがいを感じる機会が増えた」といったポジティブ感情が増加した人は、そうでない人に比べて1年後の要介護リスクが低下したことが明らか...

千葉大学予防医学センターの小林周平特任研究員、井手一茂特任助教、花里真道准教授、近藤克則特任教授、日本福祉大学の福定正城主任研究員、斉藤雅茂教授らの研究グループは、グリーンスローモビリティとしても知られる電動カート（図１）利用による介護予防効果を検討しました。　検証の結果、1年間で電動カートを週1回以上利用していた高齢者では電動カート運行停止4ヶ月後に要支援・要介護リスク評価尺度点数が、悪化していたことが明らかになりました。これは、地域の移動支援としての電動カートの持続的な運行が高齢者の介護予防に重要な手段となり得ることを示唆し...