電子メールやメッセージングアプリ、電子商取引等、多くのデジタルサービスの安全な情報通信に暗号技術が広く用いられていますが、暗号処理を実行する機器の消費電力や漏えい電磁波などを観測・悪用して秘密情報を奪取する攻撃の脅威が知られており、対策技術の確立が強く求められていました。東北大学電気通信研究所の本間尚文教授、伊東燦助教、京都大学大学院情報学研究科の上野嶺准教授、日本電気株式会社の峯松一彦主席研究員、井上明子主任からなる研究グループは、暗号デバイスから生じる物理的漏えい（消費電力や放射電磁波など）を解析して、安全性の保証に必要な条件を明らかにし、さらにその条件を利用して物理的安全性が...