社会の脱炭素化に伴う貧困・格差への悪影響とそれに対する炭素税収の有効性が明らかに

【産学連携対象全学共通分野 Discovery Saga】

環境学数物系科学総合理工工学農学

【Sagaキーワード】

オーストリア/家計消費/異常気象/エネルギーシステム/都市環境/シナリオ/シミュレーション/シミュレーションモデル/温暖化

本研究で考慮した要素と定量化した指標。世界規模での脱炭素化移行の下、国・地域レベル（上段）で家計の所得・消費の変化（中段）を考慮し、二つの炭素税収還元シナリオにおける貧困人口（左下）と、所得階層別の家計消費およびジニ係数の変化（右下）を定量化した。炭素税収を所得に比例して配分シナリオでは、二つのモデルにおいて貧困と格差の拡大が示された。一方、一人当たり均等に配分シナリオは、こうした悪影響が緩和される傾向が見られた。

概要

異常気象が常態化し、温暖化影響がますます顕著になってきており、各国は脱炭素化社会へ向けてより一層の対策強化が求められます。しかし、脱炭素化は一定程度の経済負担とエネルギーや食料価格の上昇を招き、貧困や所得格差へ悪影響を及ぼすことが懸念されます。そこで、都市環境工学専攻のShiya Zhao（趙詩雅）特定助教、藤森真一郎教授ら、立命館大学総合科学技術研究機構の長谷川知子教授、国際応用システム分析研究所（オーストリア）の国際共同研究チームは複数のシミュレーションモデルを用いて、長期的な将来の脱炭素化による世界180か国の貧困や格差への悪影響を定量化し、それに対する対応策として期待される炭素税収の還元がどの程度有効かを検討しました。結果は炭素税収を貧困層に還元することで多くの国で貧困の撲滅、格差の縮小を実現できる可能性が示される一方で、アフリカ諸国ではそれでは不十分であることが明らかとなりました。途上国の脱炭素化施策は、単純なエネルギーシステムの変更だけでなく、貧困や開発等の社会の多元的な側面への配慮をしつつ、国際的な協力体制もカギになると考えられます。
本研究は2025年8月27日に、国際研究雑誌『Cell Reports Sustainability』で発表されました。
研究詳細
社会の脱炭素化に伴う貧困・格差への悪影響とそれに対する炭素税収の有効性が明らかに

研究者情報

SHIYA ZHAOresarch map
藤森　真一郎京都大学教育研究活動データベース

書誌情報

タイトル	The multi-faceted global poverty and income inequality landscape in a decarbonizing world （脱炭素化社会における貧困と所得格差の多角的分析）
著者	Shiya ZHAO, Shinichiro FUJIMORI, Jihoon MIN, Jarmo S. KIKSTRA, Tomoko HASEGAWA, Ken OSHIRO, Saritha Sudharmma VISHWANATHAN
掲載誌	Cell ReportsSustainability
DOI	10.1016/j.crsus.2025.100487
KURENAI	ー

社会の脱炭素化に伴う貧困・格差への悪影響とそれに対する炭素税収の有効性が明らかに

概要

研究者情報

書誌情報

関連リンク