7月28日（月）、大阪大学量子情報・量子生命研究センター（QIQB）にて、主要部品・パーツやソフトウェアが全て日本製となる「純国産」超伝導量子コンピュータが稼働を開始します。これは、QIQBの根来誠副センター長／教授、理化学研究所（理研）量子コンピュータ研究センターの中村泰信センター長、株式会社アルバックの清田淳也常務執行役員、アルバック・クライオ株式会社の斎藤政通参事、株式会社イーツリーズ・ジャパンの三好健文取締役、キュエル株式会社の伊藤陽介代表取締役、株式会社QunaSysの楊天任CTO、株式会社セックの内田諒主任、TIS株式会社の高宮安仁テクニカルエキスパート、富士通株式会社量子研究所の佐藤信太郎所長らの共同研究グループにより開発されたものです。
本研究では、希釈冷凍機、制御装置、超伝導量子ビットチップ、量子クラウドソフトなどの主要パーツやソフトウェアが全て日本製となる「純国産」超伝導量子コンピュータシステムの開発に成功しました。これにより、日本が量子コンピュータを自製する技術を全て保持し、それらをシステムとして統合できることが示されました。量子コンピュータは新素材、新薬の発見、最適化問題など、地球規模での環境負荷の低減に大きく貢献する可能性を秘めています。また機械学習など、私たちの身近な生活に役立つものもあります。本研究成果はこれらの新しい道を切り拓く一歩であると考えています。
また8月14日～8月20日の期間に大阪・関西万博にて開催される企画展「エンタングル・モーメント―[量子・海・宇宙]×芸術」では、純国産超伝導量子コンピュータ機のパーツを展示いたします。この展示では、会場内に設置した端末を通じて、来場者が本システムにクラウド経由で接続し、簡単な量子プログラムを実行することで、量子コンピュータを体験いただく予定です。