東京大学 生産技術研究所のコクヮン アレクサンドル 特任助教、芳村 圭 教授と、福島大学 環境放射能研究所 グシエフ マキシム 特任准教授、海洋研究開発機構 小室 芳樹 副主任研究員、国立極地研究所 小野 純 特任准教授は、福島第一原子力発電所（以下、福島第一原発）からの処理水放出による海洋中のトリチウム濃度を、最新の全球海洋モデルを用いて評価し、25km以遠では濃度が検出限界以下にとどまるとの結果を得ました。
　福島第一原発からの処理水海洋放出に伴うトリチウムの挙動について、実際の放出計画を基に、全球海洋大循環モデルCOCO4.9（注1）を用いて2023～2099年までの期間でシミュレーションを実施しました。結果によると、多核種除去設備（以下、ALPS）処理水由来トリチウムによる太平洋海水中の濃度上昇は、放出場所付近（25km以内）以遠では背景トリチウム濃度（自然発生源およびALPS処理水以外の人為的発生源による濃度、注2）0.03～0.2 Bq/Lに対して 0.1 % 程度かそれよりも少ない増加でした。トリチウム濃度の国際安全基準はWHOによれば10,000 Bq/Lとなっています。さらに、地球温暖化による海洋循環の変化や、細かいスケールの海洋渦による拡散促進効果を考慮しても、濃度への影響は限定的でした。これらのシミュレーション結果は、処理水の海洋放出の数十年スケールの動態を理解するのに役立ちます。
○発表者コメント：コクヮン アレクサンドル特任助教の「もしかする未来」



私は通常、宇宙線と上層大気の相互作用から発生する天然トリチウム（注 3）をモデル化して、水塊の起源、成層圏と対流圏の交換を含む水循環を研究し、地下水の通過時間を推定しています。この研究は、福島原発事故に関連する日本における重要な放射性物質の挙動にも応用できる可能性があることに気づきました。処理水の放出をめぐる国内外の議論を踏まえ、ALPS処理水に由来するトリチウムの長期的な分布に関する客観的な科学的知識を提供できる可能性があります。今後の研究では、大気と海洋の相互作用を考慮し、水循環におけるトリチウムのより包括的な記述を目指します。